AIベンチャー4社が激論 効果の提示と人材確保が焦点

2018/10/23 12:33
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日経クロステック

日経BP社が2018年10月19日まで東京ビッグサイトで開催した「日経 xTECH EXPO 2018」で、人工知能(AI)ベンチャー企業4社が現状と課題についてパネルディスカッションをした。

AIベンチャー4社によるパネルディスカッション(撮影:菊池一郎)

AIベンチャー4社によるパネルディスカッション(撮影:菊池一郎)

題目は「未来は我々が創る!新鋭AIベンチャー4社が徹底討論」。HEROZ代表取締役最高経営責任者(CEO)の林隆弘氏とLeapMind代表取締役CEOの松田総一氏、シナモンProduct&Marketing Managerの大目晃弘氏、テンクー代表取締役社長の西村邦裕氏がそれぞれ、各社のAI開発の方向性や実用化に向けた解決すべき課題について議論した。モデレーターは、日経 xTECH編集シニアエディターの田中淳が務めた。

■AIは「黒魔術のようなもの」

ディスカッションの冒頭で田中は「AIという単語が広く使われているが、各社ではどのように定義しているか」と質問した。するとLeapMindの松田氏は「我々は人のインテリジェンスの増強や補強、拡張を狙っているので、AIとは言っていない」と回答。シナモンの大目氏は「AIかどうかの判断の1つは、ディープラーニングを使っているかだと考えている。我々はホワイトカラーの生産性向上にディープラーニングを利用している」と説明した。

一方、テンクーの西村氏は「AIは人の代わりになる『鉄腕アトム型』と、人を増強する『機動戦士ガンダム型』がある。我々は後者を狙っている」と述べた。HEROZの林氏は「AIはやってみると、人の能力を超えた結果を出してきている。ただし理論的な説明が難しいので『黒魔術のようなもの』と言っている」と語った。

■膨大な論文「AIならスコアリングできる」

次に田中は、AI活用で期待できる効果を4人に尋ねた。松田氏は「宇宙空間や原子力発電など作業の安全性確保が難しい案件でも、人に代わってAIを搭載したロボットによる作業が可能になる」と語り、「人が作業しにくい場所でも、AIならできるようになったのが成果の1つ」と話した。

また大目氏は、実際に同社のAIを使ったソリューション「Flax Scanner」を導入した企業事例を紹介。「200人のスタッフを150人まで削減できた。年間数億円のコスト削減になり、さらに弁護士が1週間くらいかけていた作業も数十分でこなせるようになった」と強調した。

西村氏は、世界中で毎年100万件以上のがんを含めた医学・生物学に関する論文が出ていることを紹介したうえで、「人が全て読むのは不可能だが、AIなら論文をスコアリングできる」と解説。人の英知を集約して活用できるようになることがAI活用の大きな効果と語った。林氏は(HEROZのバックグラウンドにある)将棋や囲碁の世界ではルールがシンプルで、かつ全ての情報が盤面に表れるので「人のチャンピオンにも勝てる成果が出ている」としたうえで、(ルールが複雑な)産業系では「まだ結果を出しにくい」と指摘。それでも顧客企業のなかには、具体的な数値目標を立て始めているところがあると明かした。

■AI使って「何をやるか」が重要

今後のAIに関しては、専門知識や活用ノウハウを備えた人材の確保が不可欠になる。田中はIT人材の不足が叫ばれている現状に触れ、4人には人材の確保と育成についても質問した。大目氏はAI関連の人材はベトナムや台湾で数多く確保できており「足りている」という。ただし「AIを使えば、こんなことができると提案可能な人材は不足している」と話す。

西村氏は、プログラミングは勉強次第で習得できると語ったが、「目の前のタスクだけでなく、利用する人を想像しながら仕事ができる人材がもっと多くいると助かる」と希望を述べた。松田氏は年間3000人ほどの応募があるなかで「リスクを取って社会がザワつくようなことを追求できるチャレンジングな姿勢を持った人材が欲しい」と漏らす。林氏はAIで建設業界の人手不足を解消しようとしたものの、「AIの課題が多く、人手が足りていないのはむしろ我々のほうだと気付かされた」と打ち明けた。

最後に田中は、AI導入を考えている企業に向けてのアドバイスを全員に求めた。西村氏は「AIの技術だけを考えるのではなく、使う人のことまで考えたシステムを検討することが大切だ」と述べた。大目氏は「AIを使って『何をやるか』を明確に考えてほしい」と語り、松田氏も「AIという道具をどう使うかの目的設計が何より重要」と応じた。林氏は「事前にはっきりとした課題を設定してから相談に来てほしい」とコメント。こうしてパネルディスカッションを終えた。

(ライター 林徹)

[日経 xTECH 2018年10月22日掲載]

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