2019年3月27日(水)

山形大、24社と基礎研究の新組織 新材料10~20年後実用化

2018/10/18 22:00
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山形大学は18日、企業と基礎研究に取り組む新組織「やわらかものづくり革命共創コンソーシアム」をつくると発表した。柔軟性のある半導体基板など「ソフト3D界面」といわれる分野で共同研究し、10~20年後の実用化につなげる。ダイキン工業など24社の参加が決まっており、国と企業を合わせて年間2億円以上の資金を使える大型研究組織となる。

科学技術振興機構(JST)のOPERAと呼ばれる産学連携の研究プログラムに採択された。国から初年度は1億円の支援金が提供され、2022年度まで5年間続く。企業も別途計1億2000万円の研究費を出すのが特徴で、大学が複数の企業を結びつけて単独では難しい基礎研究に取り組む。

研究対象は柔軟性のある回路やディスプレーといった新材料の開発。有機材料と無機材料を組み合わせて積層加工する技術を確立し、眼内レンズやパネルなど生活の様々な場所で応用できるようにする。この分野では著名な山形大工学部の古川英光教授が統括となり大学内の研究組織と信越化学工業といった参加企業をつなげた研究体制をつくる。

今回の国のプログラムに採択されたのは京都大や慶応大など4大学のみ。古川教授は「企業も基礎研究に参加する新しいモデルを地方から示すことで、大学の生き残りにもつながる」としている。

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