ポルシェ、ディーゼル撤退　EV注力

【フランクフルト=深尾幸生】独ポルシェは23日、ディーゼル車の販売から撤退すると発表した。親会社である独フォルクスワーゲン（VW）の排ガス不正以降、ディーゼル車のイメージは悪化している。すでに販売を縮小しており、今後はハイブリッド車や電気自動車（EV）に力をいれる。ドイツ勢でディーゼル車からの撤退を表明したのは初めてだ。

オリバー・ブルーメ社長は声明で「将来はディーゼル車なしでいくという結論に達した」と述べた。ディーゼル車の需要は落ちており2017年のポルシェ全体に占めるディーゼル車のシェアは12%だった。すでに18年2月からディーゼル車をラインアップに含んでいない。

ポルシェは同じVWグループの独アウディからディーゼルエンジンを購入して多目的スポーツ車（SUV）「カイエン」や「マカン」に搭載してきた。5月には独連邦自動車局から6万台のリコールを命じられるなどVWグループの排ガス不正の影響を受けていた。

今後の柱と期待するのは電動車だ。22年までに電動化に60億ユーロ（約8千億円）以上を投資する。EVでは第1弾となる「タイカン」を19年に発売する。25年までに販売全体の半分をハイブリッド車かEVとする計画だ。

ブルーメ社長は同日の独紙ビルト・アム・ゾンタークのインタビューで「これまでもディーゼルエンジンは自社で開発・生産してこなかったが、ポルシェのイメージは悪化した」と述べた。

ディーゼル車をめぐっては15年のVWの排ガス不正以降、シェア低下がとまらない。ピークの11年には西欧18カ国でディーゼル車のシェアは56%を占めたが、18年4～6月は37%まで減少した。スウェーデンの高級車メーカー、ボルボ・カーが撤退を表明したほか、トヨタ自動車も欧州の乗用車市場で販売を終了する方針を示している。

都市部で広がるディーゼル車乗り入れ禁止の動きも消費者のディーゼル離れに拍車をかけている。ドイツでは5月に第2の都市ハンブルクが一部の道路で1世代前以前の欧州規制対応車の乗り入れ禁止を始めたほか、シュツットガルトやフランクフルトも続く。