2018年9月20日(木)

ダイソンCEO、EVに意欲 「290億円で試験場」

エレクトロニクス
2018/9/14 15:49
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 英家電大手ダイソンは開発を進めている電気自動車(EV)向けに2億ポンド(約292億円)を投じて英国にテストコースを建設する。ジム・ローウェン最高経営責任者(CEO)が14日、日本経済新聞などの取材に応じ「EVの開発は計画よりも順調に進んでいる」として表明した。2021年の発売を目指す。

「EVの開発は順調」と話すダイソンのジム・ローウェン最高経営責任者(CEO)

 ダイソンは17年9月にEV参入を表明した。英ウィルトシャー州の本社近くの研究開発拠点で開発を進めている。この開発拠点に隣接する場所にEVの車両を検証するためのテストコースを建設する。ローウェンCEOは「世界でトップクラスの施設を作る」と語った。

 テストコースには複数のコースを設ける計画だ。乗り心地やハンドリングなどを評価する「ダイナミックハンドリングコース」や先進運転支援システム(ADAS)の機能を評価する「高速ロードルート」などを備える。テストコースの全長は10マイル(約16キロメートル)を超えるという。

 2000人を超える人員に対応した開発スペースも建設する。現在は約400人の技術者がEV開発を進めているが、開発加速のために新たに300人の開発人員の採用を進めている。

 家電メーカーのダイソンがEVを開発できるのかについてローウェンCEOは「家電開発の過程でモーターや電池、機械工学、空気力学などEV開発に必要な知見を蓄えてきた」と自信を見せた。

 複雑な自動車の開発や生産を1社で全てまかなうことができないことも認識しており「最適なパートナーはどこかを洗い出している」とする。部品の調達もグローバルに検討する。「日本企業は家電向けの精密部品などを供給してくれており、EVのサプライチェーンにも多く加わることになるだろう」と日本の技術への期待を示した。

 ダイソンは家電製品の製造をマレーシアやフィリピン、シンガポールで手掛ける。EVの生産拠点については「まだ決めていない」とした。製品を投入する市場やサプライチェーン、税制、物流など様々な要素を考慮する必要があり「すぐに決める必要はない」とする。

 ローウェンCEOは貿易や為替、災害など様々な変化に対応できるサプライチェーンや事業体制を構築する需要性を強調した。英国のEU離脱(ブレグジット)もその変化の一つであり「今の段階でブレグジットによる大きな影響はないと考えている」とした。(河合基伸)

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