2018年11月14日(水)

日立建機、鉱山機械4割増産 資源価格回復に対応

自動車・機械
2018/8/31 18:17
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日立建機は31日、鉱山採掘に用いる超大型の機械を4割以上増産することを明らかにした。海外拠点で一部の生産を肩代わりしたり、部品メーカーへの従業員派遣などを通じて人手不足に対応したりする。生産ラインを刷新して生産の効率化にも取り組む。資源価格の回復で鉱山機械が建機メーカー各社の成長エンジンになりつつあり、供給能力を高めて需要に対応する。

鉱山機械の需要回復に対応する(超大型の油圧ショベル)

同日開いた事業説明会で明らかにした。常陸那珂臨港工場(茨城県ひたちなか市)で、鉱山機械を4割以上増産する。2018年度の鉱山向け油圧ショベルの生産台数は17年度比で47%増の200台、ダンプトラックは43%増の40台を見込む。同社は「17年に比べ、大手鉱山会社による大型機の引き合いが増えている」(マイニング事業本部)という。

一方で、「120トン級の油圧ショベルの生産能力に切迫感があり、19年は苦しい」(同)。アジアで一部工程を肩代わりしたり、人手不足に直面していたりする部品供給メーカーに自社の従業員を派遣するなど増産に対応する。

生産の効率化にも取り組む。19年夏をメドに、現在は土浦工場(同県土浦市)で手掛ける一部工程を常陸那珂臨港工場に移し、輸送や工数の無駄をなくす。大型油圧ショベルでは製造にかかるリードタイムが14%削減できる見込みだ。

資源価格の低迷で15年度から鉱山機械の需要が落ち込んだが、その後の景気回復やEV(電気自動車)シフトなどで需要は安定的に推移するとの見方が多い。建機世界最大手の米キャタピラーやコマツなどでも鉱山機械の需要が盛り返した。米キャタピラーは4~6月期の鉱山機械部門の売上高が前年同月比38%増の25億2600万ドル、コマツは14%増の2415億円と拡大している。

日立建機は同期の売上高は31%伸びたが、355億円にとどまる。16~17年にかけて鉱山向けの部品・サービス会社を相次ぎ買収。同社の鉱山機械事業は鉱山向けサービス事業を含めると18年度に2568億円と前年度比12%拡大する見通しだ。

同社は「機械本体の需要が頭打ちでも既納機の補修は見込める」と期待する。足元の需要拡大に対応しながら、変動する需要にいかに対応していくかが重要となりそうだ。

(牛山知也)

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