2018年11月14日(水)

物材機構、わずかな温度差で発電 アルミなどで新材料

北関東・信越
科学&新技術
2018/8/29 21:10
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物質・材料研究機構(茨城県つくば市)の高際良樹主任研究員はアルミニウムと鉄、シリコンからわずかな温度差を利用して発電できる新材料を開発した。あらゆるモノがネットにつながる「IoT」用センサーの小型電源に応用し、エネルギーの高効率利用や温暖化ガスの削減に貢献できるという。アイシン精機と共同開発を進め、2年以内に製品化を目指す。

新材料はシリコン、アルミニウム、鉄で構成されており、半導体のような性質を示す。「第一原理計算」と呼ぶ手法で導き出した。3つともありふれた元素で、これらを溶かすことで合成できる。安定性も高く長期使用に耐えられるという。

発電性能は室温からセ氏5度の温度差で1平方センチメートル当たり70マイクロワットと、センサー用の小型電源として十分な電力を供給できる能力がある。人工知能(AI)の基幹技術「機械学習」によって材料の適用できる温度域を拡張できた。

高際主任研究員は「この技術を確立すれば、日本だけでも産業部門などで年500万トンの二酸化炭素(CO2)削減効果を担うことができる」と話している。

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