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東大系投資会社、QDレーザに1億円出資

東京大学系の投資会社、東京大学協創プラットフォーム開発(東大IPC、東京・文京)は13日、半導体レーザーを活用した技術や製品を開発するQDレーザ(川崎市、菅原充社長)に1億円出資したと発表した。QDレーザは目の網膜に直接画像を投影する技術を持つスタートアップ。弱視や白内障の患者でも像が見られる眼鏡を開発中で、事業拡大が期待できる。

QDレーザは、微小な鏡とRGBレーザーの光源を搭載した眼鏡型のデバイスを開発している。鏡が高速で振動することで、目の網膜上に映像を映し出す技術を活用し、視覚障害者の視力補正や視覚支援などにつなげているという。

6月からは、水晶体よりも前の角膜などに疾患を持つ低視力状態の患者を対象とした臨床試験を東京都内と横浜市内の2施設で始めた。他にも拡張現実(AR)にも活用できそうだ。

QDレーザは、富士通研究所(川崎市)から2006年にスピンオフしたスタートアップだ。菅原社長は、東大生産技術研究所の特任教授を務めた経験もあり、QDレーザの技術は東大との共同研究の成果でもある。そのため、東大IPCは「東京大学関連ベンチャー」として出資を決めた。(矢野摂士)

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