2019年8月21日(水)

次世代電池で対決、全日本VS米ベンチャー
全固体電池、日米技術対決(上)

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2018/8/29 6:30
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日本経済新聞 電子版
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電気自動車(EV)の短時間充電・長距離走行を実現する次世代電池、全固体電池の実用化が始まるとみられる2022年まであと4年。開発競争は最終コーナーを回りつつある。日本では新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)が、企業23社が参加する100億円規模の開発プロジェクトを発足させた。一方、米国では有望な技術を持つベンチャーが続々登場し、世界の企業から1社で数十億~100億円の資金を集めている。

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