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トヨタ系中堅部品5社、3社が増益 4~6月

2018/7/30 20:25
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トヨタ自動車系の中堅部品メーカー5社は30日、2018年4~6月期連結決算を発表した。アジア向けの出荷拡大で東海理化の純利益が前年同期比17%増となったほか、愛三工業中央発条の計3社が増益だった。ただ、米政権が鉄鋼・アルミ関税を発動したのを受け、年後半にかけて収益への影響を懸念するところもある。

東海理化は主力のスイッチ類やシートベルトなどの販売がタイ、中国向けに拡大。トヨタの高級車ブランド「レクサス」に単価の高い製品が採用され、数量と価格の両面から業績が改善した。売上高、経常利益は過去最高だった。

愛三工業と中央発条は減収だったが、合理化などで増益につなげた。フタバ産業大豊工業は営業段階から減益だった。

ただ、米国でセダンの新車販売が縮小し愛三工業が燃料・吸排気系部品の販売で苦戦するなど、各社の収益環境には変化が出始めている。大豊工業が担う軸受け製品の原材料は、米トランプ政権が発動した鉄鋼・アルミ関税の対象になっている。「7~9月期以降に影響が出る可能性がある」という。

19年3月期通期見通しは2社が上方修正したものの、東海理化は為替前提を1ドル=105円から同109円に見直した影響が大きい。中央発条も労務費の削減や外注製品の一部内製化で利益を積み上げる。

31日はデンソーアイシン精機などトヨタグループ8社が4~6月期決算を発表する。

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