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GMなど米欧自動車3社、業績予想を下方修正

【シリコンバレー=白石武志、アムステルダム=深尾幸生】米欧の自動車大手の3社が25日、相次いで2018年の業績予想を引き下げた。このうち米ゼネラル・モーターズ(GM)は米国が発動した鉄鋼とアルミニウムへの追加関税に伴い原材料費が上昇していることを主な要因とした。米国発の貿易摩擦の影響が、自動車大手の業績に影響を及ぼし始めた。

GMのメアリー・バーラ最高経営責任者(CEO)=ロイター

GMは従来の18年12月期の業績見通しで特殊要因を除いた1株当たり利益(EPS)が6.5ドル前後になると予想していたが、約6ドルに引き下げた。米国の追加関税で輸入品に限らず鉄鋼やアルミなどの原材料価格の相場が上昇傾向にあることに加え、南米の通貨安も影響するとみている。

25日に電話会見したメアリー・バーラ最高経営責任者(CEO)は「今年に入って原材料価格と為替相場からの圧力を予想し始めたが、その課題は当初想定していたよりもはるかに大きくなっている」と指摘。原材料価格の上昇の影響は時間差を伴って業績に表れるといい、「今年下半期も圧力は継続すると考えている」と述べた。

欧米自動車大手フィアット・クライスラー・オートモービルズ(FCA)も25日、18年通期の売上高見通しを下方修正し、1150億~1180億ユーロ(約14兆9千億~15兆3千億円)とした。調整後の営業利益は75億~80億ユーロと8~14%切り下げた。

特に中国の不振が響いているという。中国政府は米中貿易摩擦に関係して7月から欧州などからの自動車輸入関税を引き下げた。引き下げを前にした買い控えに加え、現地メーカーとの競争が激しくなっているという。

一方、米フォード・モーターは18年12月期の特殊要因を除いたEPSについて、従来見通しの1.58ドル前後を1.3~1.5ドルに引き下げた。4~6月期決算も、新型車が少なかった中国での販売が振るわなかったことなどを背景に、純利益が前年同期比48%減の10億6600万ドル(約1200億円)と落ち込んだ。25日の電話会見でジェームス・ハケット最高経営責任者(CEO)は今後3~5年かけて収益改善策に110億ドルを投じる考えも示した。

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