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産総研、ドーピングの研究拠点 東京五輪にらむ

産業技術総合研究所(茨城県つくば市)はスポーツ選手のドーピング検査の信頼性向上に貢献する研究拠点を設立した。迅速さと正確さを兼ね備えたドーピング禁止物質の分析技術を開発するほか、禁止物質の濃度を測るために必要な標準物質などを検査分析機関に2019年度から順次供給する予定。

計量標準総合センターに「ドーピング検査標準研究ラボ」を開設した。20年の東京五輪・パラリンピック大会での検査基盤強化の一環として、世界反ドーピング機関(WADA)からの支援要請に対応した。

産総研が実用化した「定量核磁気共鳴分光法(qNMR)」などを高度化し、禁止物質の分析技術を開発する。

ドーピング検査はWADAが公示するドーピング禁止物質のリストに基づいて行われる。ドーピングの多様化によって禁止物質は増え続け、現在は数百種類にも及ぶ。

分析装置を使う際には禁止物質と同じ種類の標準物質が必要だが、大量合成が難しいものも多い。検査分析機関では高品位な標準物質の常備が喫緊の課題となっている。

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