大阪地震、SNS利用急増　LINEは利用5倍に

大阪府北部で18日に発生した地震では、フェイスブックやLINEなど交流サイト（SNS）を使って安否を確認したり、情報を収集したりする動きが広がった。LINEは地震発生直後、対話アプリのメッセージ送信数が通常の5倍に拡大した。テレビ・ラジオに並ぶ非常時の情報収集手段として、SNSの存在感が高まっている。

「地震直後は電話が通じにくかったけど、LINEで家族と連絡を取れた」。大阪市在住の20歳代女性はこう話した。LINEは地震発生直後の午前8時時点でのメッセージの送信数が通常の約5倍に拡大、午前8時～午後2時の6時間でも2倍に膨らんだ。家族や友人との安否確認にLINEを利用する人が増えたという。

フェイスブックでは地震の発生直後から安否を知らせたり、避難の様子を報告したりする投稿が相次いだ。午前11時6分には、安否確認や現地で必要な支援を要請する機能を一元化した「災害支援ハブ」が立ち上がった。これまで数千人の利用者の安否が確認された。外国人も被災状況などをシェアし、義援金や寄付を募っている。

総務省によるとLINEやフェイスブックなどのSNSの利用率は2016年に71.2%と、12年の41.4%から大幅に拡大している。16年の熊本地震の発生時にLINEを使った人は全体の4割にのぼったといい、非常時にSNSを利用する動きは広がっている。

短文投稿アプリ「ツイッター」でも地震関連の投稿が相次いだ。タイムラインで頻繁に登場する言葉を示す「トレンド」の午前8時58分時点のランキングは1位から13位までが地震関連だった。

一方で、16年の熊本地震などの災害時にみられた、デマがSNSを通じて広がるという現象も起きている。18日もツイッター上では「京セラドーム大阪の屋根に亀裂」「京阪電車が脱線」「大阪北部でシマウマが脱走」など偽の情報が拡散された。大阪府はホームページ上で「未確認の情報をむやみに拡散しないでください」と注意喚起している。

（企業報道部　広井洋一郎）

［日経産業新聞　2018年6月19日付］