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日本版NCAAが機能するために必要なもの
編集委員 北川和徳

(2/2ページ)
2018/6/13 6:30
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日本の学生スポーツで将来、こんな状況が実現するだろうか。個人的には永遠にありえないと思っている。

規模はまるで違うが、日本でもチケット料などで稼げる学生の試合はある。ただ、収入は連盟・リーグが管理し、チーム側に一部を分配しても大学に入ることはない。学生チームでも人気が高ければスポーツ用品メーカーと契約して資金を得ることもできる。ここでも原則として大学は関与しない。

1日、スポーツ庁の担当者らと面会後、取材に応じる日大の大塚吉兵衛学長(中央)。日大はスポーツを使ったブランディングを積極的に展開しているが…=共同

1日、スポーツ庁の担当者らと面会後、取材に応じる日大の大塚吉兵衛学長(中央)。日大はスポーツを使ったブランディングを積極的に展開しているが…=共同

昨今はスポーツ部の広告効果を重視する大学も増え、練習施設を整備してかなりの運営資金を提供する大学もあるが、通常は学生の部費、OBからの寄付などを含めたチームの予算全体は把握していない。その傾向は伝統校になるほど強い。

連盟・リーグから相当な抵抗も

別に日本の学生スポーツを米国のような巨大ビジネスにする必要はないだろうが、現状のままでは大学側がスポーツへの関与を強めようとしても、資金的にも人的にも負担が増えるばかりだ。学校とスポーツ部、連盟・リーグとの関係をつくり直して資金の仕組みも再構築しなければ、画期的な変化は期待できないだろう。ただ、それをやろうとすれば、連盟・リーグから相当な抵抗が予想される。

日本版NCAAの設立時の目標とされる200大学、40の学生競技団体とは、スポーツ庁のアンケート調査に参加の意向を示した学校、団体の数だという。そこで将来のあるべき姿は目標として共有されているのだろうか。既得権を切り崩し、新たな負担を背負う覚悟がないと改革は進まない。

(2020年東京五輪開幕まであと772日)

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