2018年10月17日(水)

横河など、音声データからパイプラインのつまりを診断

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2018/6/11 23:00
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横河ソリューションサービス(東京都武蔵野市)と日本ゼオン、Hmcomm(東京・港)の3社が経済産業省の補助事業に応募したテーマ「音声データを基にした製造業パイプラインのつまり予知・予兆診断事業」を、補助事業の執行団体である環境共創イニシアチブが採択した。2018年6月4日、横河ソリューションサービスの親会社である横河電機が発表した。この採択により横河ソリューションサービスは、関連する技術を早期に確立し、作業員の技量や経験知に依存しない保全作業の実現を目指す。

この予知・予兆診断技術は、熟練した保守作業員がパイプラインのつまりやその予兆を五感で発見することにヒントを得て開発されたものだ。事業ではまず、日本ゼオンの製造プロセスにおいて音声データを収集。そのデータを基に、Hmcommが持つディープラーニング(深層学習)による音声認識処理技術を用いて「つまりモデル」を構築する。さらに横河ソリューションサービスは、同モデルを搭載したプラットフォームをクラウド上に展開し、オンラインで音声データを収集・解析するシステムを構築する。

横河ソリューションサービスは、このシステムを利用してプロセスの監視制御データと音声データの相関を取ることで、より正確に設備の状態を把握できるようにする。それによってデータの活用範囲を広げ、化学分野以外への応用を進める計画だ。横河電機は2018~20年の中期経営計画において、医薬品・食品分野でのビジネス拡大を目標に掲げている。同技術の確立と実用化は、これらの業種への応用も期待できるという。

3社が応募したのは、経産省の「平成29年度補正予算 産業データ共有促進事業費補助金」。同テーマの実施期間は、19年2月までの予定。

(日経 xTECH 松田千穂)

[日経 xTECH 2018年6月8日掲載]

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