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関西発「スポーツCAFE」

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大体大がスポーツ局新設 運動部全体の魅力拡大

2018/6/2 6:30
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大阪体育大(大阪府熊取町)が4月、学内の運動クラブを統括し、大学としてスポーツ事業を進めるための専門組織「スポーツ局」を新設した。何を目指し、どのような施策に取り組むのか。現場の担い手に自身の役割を含めて聞いた。

スポーツ庁は全米大学体育協会(NCAA)などをモデルに、大学スポーツの振興へ大学横断的、競技横断的な組織である「日本版NCAA」の創設を目指している。各大学に学内のクラブを一元的にマネジメントする部局の設置や専門人材の配置を提唱しており、2017年9月にモデル校として8大学を選定。スポーツ局の開設準備を進めていた大体大も選ばれた。

大体大は熊取町と協働協定を結んだ(左は岩上安孝学長)=大体大提供

大体大は熊取町と協働協定を結んだ(左は岩上安孝学長)=大体大提供

「全クラブを一つのチームととらえ、魅力の拡大と連携の強化を図る」のがスポーツ局の役割。局長にはハンドボール部総監督だった宍倉保雄・前体育学部教授が就任。実務を担うのは統括ディレクターの浦久保和哉氏とスポーツアドミニストレーターの姫路文博氏、森田卓氏で、いずれも大学・大学院のOBだ。

目指すのは「一つは運動部のマネジメントであり、強くする、ブランド力を上げるということ。もう一つは、大学の持つスポーツ関連の経営資源を使って事業を進めること」と浦久保氏。経営資源は選手やスポーツ施設、研究成果と多岐にわたる。

事業パートナーは自治体や医療機関で、熊取町とミズノとは3月、連携協定を結んだ。熊取町と取り組むのはスポーツを通じた健康な暮らしとその拠点づくり。シニア層の健康講座へのノウハウ提供や、人事交流を通じた政策面の協働がテーマだ。

小学校向けのスポーツ教室開催や中学校への指導者派遣も検討。「部活の問題は色々あるが、教員が専門外の競技の技術指導をする難しさ、そこから生じる安全管理上の課題がある」と浦久保氏。学生にも指導の現場を経験できるメリットがある。

もう一つ注目しているのが関西空港への近さによるインバウンド(訪日外国人)需要だ。海外チームが国際大会などで関西を訪れた際、大体大や熊取町の施設を事前キャンプで使うことを想定。「練習相手を用意できる」のも売りだ。これまでは各部個別で対応していたが、今後は大学の事業として検討する。

浦久保氏はかつてシンクタンクや財団に勤務し、東京マラソンの立ち上げに携わった。レスリング部コーチの姫路氏は各種競技団体との人脈が豊富。森田氏はJ1鳥栖に8年間務め、チーム強化・営業の経験がある。「それぞれの経験を生かせる仕事があるはず」と3人は語る。

(影井幹夫)

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