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5大銀、4期ぶり増益 株売却・与信費用減が下支え

2018/5/15 19:00
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大手銀行5グループの2018年3月期連結決算が15日に出そろった。合計の純利益は前の期比7%増の2兆6908億円と4期ぶりに増益だった。ただ堅調な株式市場を背景に保有株式の売却益が2割弱増えたほか、過去に積み上げた貸倒引当金の戻り益に頼るところが大きい。高揚感なき増益への危機感は強い。

唯一の減益だったみずほフィナンシャルグループ(FG)。本業の利益を示す傘下行の実質業務純益は3285億円と34%の大幅減だった。融資だけでなく、株式や債券を売買する市場部門も振るわなかった。記者会見した坂井辰史社長は「収益環境は厳しい。基礎的な収益力の強化に課題が残っている」と語った。

それでも事業環境の厳しさは各社に共通している。合計の業務純益は2兆394億円と19%減。減益は3期連続だ。銀行業の根幹である貸出金利から調達金利を引いた預貸金利回り差は単純平均で0.83%と1年間で0.04ポイント下がった。

不振を補ったのが保有株の売却益で、連結で5434億円と18%増加。貸し倒れなどに備える与信関係費用は3784億円を積み増した前の期から一転、貸出先の業績改善などで前期は336億円の戻り益を計上した。堅調な株式市場や国内外の底堅い景況に下支えされた決算ともいえる。

今期の業績予想を合算すると2兆4850億円になり、前期から一転して8%減る見通しだ。

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