オプティム、テレビやセンサー使った在宅医療支援

オプティムは、人工知能（AI）やあらゆるモノがネットにつながるIoTを活用した在宅医療支援サービス「Smart Home Medical Care」を全国の医療機関向けに提供する。在宅医療にかかわる業務の負荷軽減や効率化を推進するサービスである。

テレビ画面とバイタルセンサーなどのIoT機器を用いて、在宅医療を支援する。ビデオ通話（お声がけ機能）は、患者が普段利用しているテレビやタブレット端末に医療機関側から発信して行う。テレビ側が自動的に応答してビデオ通話できるため、機器操作が不得手な高齢者でも利用可能とする。

IoT機器を用いたデータ取得・管理機能は、バイタルセンサーによるバイタルデータだけでなく、室温センサーなどによる環境管理も可能。室温が一定の温度を超えると医療機関側にアラートが通知されるため、熱中症予防につなげることができる。

患者の情報やお声がけ対応状況などはダッシュボード機能に集約され、一覧で確認可能。環境管理機能で通知されたアラートやこれまでのアラート件数推移も、グラフ化されて分かりやすく確認することが可能なため、業務全体の概況を把握することができる。

医療機関のスタッフが利用するタブレット端末の所持情報や現在位置、作業進捗などの訪問状況を把握・管理する動態管理機能もある。今後、ナースコール機能の搭載、ヘルスケア機器やバイタルセンサーとの連携拡大、AIカメラによる見守り機能などを実装していく計画という。

今回のサービスは、祐愛会織田病院（佐賀県鹿島市、織田正道理事長）において「在宅医療あんしんパック」のサービス名称で、その有用性を評価する実証実験を行ってきた。病院スタッフ21人、通院患者47人を対象とし、2016年10月26日～2018年3月8日の期間に実施した。

アンケート調査による実証実験結果によると、約5割のスタッフが同サービスの利用により、業務改善につながったと回答。最も多かった理由としては、「不必要な臨時訪問の削減などによる業務量の削減ができた」点だったという。また、約6割の患者が同サービスを利用することで、「より安心感につながった」と回答した。

同サービスの特徴でもあるテレビを用いたビデオ通話の仕組みについては、スタッフの9割が評価し、患者からの意見でもタブレットより使いやすいという結果となったとしている。

調査結果を基に品質改善・機能向上や、新機能の搭載、連携機器の拡大などに関して、織田病院などで引き続き実証していくとしている。

（日経デジタルヘルス　増田克善）

［日経デジタルヘルス　2018年5月2日掲載］