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豊島逸夫の金のつぶやき

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NYで感じる潮目の変化

2018/5/2 11:02
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「2年満期で年率2.5%なら悪くない」

先行き不透明な市場環境のなかで、投資マネーが短期米国債への選好度を高めている。ゼロ金利に慣れ、低イールドの模索が長く続いたマーケットは2.5%の重みを実感している。10年債では満期まで持ちきれず、債券安(キャピタルロス)のリスクが高い。2年満期ならなんとか持ちきれそう、との感触だ。

株式市場はボラティリティー(相場変動率)が高く、確実に年2.5%を得るのは難事でもある。

政策の一貫性に欠け朝令暮改を繰り返すトランプ大統領に比べれば、米連邦準備理事会(FRB)のパウエル議長のほうが相対的に動きを読みやすい。2018年の利上げ回数が3~4回程度の振れであれば、許容範囲ともいえる。

市場のテーマも量的緩和(QE)から量的引き締め(QT)にシフトした。FRBは資産圧縮を粛々と実行してゆく。その結果、ドルの総合的な強さを示す「ドルインデックス」は92の大台に乗り、200日移動平均線を突破した。最も取引の多いユーロ・ドルの通貨ペアも、ユーロが1.20ドルの大台を割り込んでいる。

2週間ほどニューヨークに出張中だが、ドル安からドル高への潮目の変化を市場内で実感している。ドルの代替通貨とされる金の価格も急落。1トロイオンス1300ドルの大台を維持できるかの攻防の局面を迎え、弱気派が急速に台頭している。ドル高により原油も含めコモディティー全体に売り圧力が強まりそうだ。

日本株の見直しも静かに進行中だ。ヘッジファンドのグループから日本株に関する勉強会のナビゲーターを依頼されている。米国株の値動きが荒すぎ、欧州株もドイツ経済のきしみが気になるので選択肢として日本株が消去法で浮上している。

日本国内の政治リスクへの注目度は高くない。市場も政治スキャンダルならトランプ大統領の言動で慣れている。北朝鮮問題の急展開には懐疑論が根強いが、欧米市場から見れば基本的には日本株にとって追い風とされる。地政学的リスクはイランなど中東関連要因が相対的に強い。貿易摩擦リスクも重要視され、現在進行中の米中直接経済対話の結果をマーケットは見守っている。

5月は売り(sell in May)といわれるが、今年は5月は動くな(stay in May)との声も聞かれる。米国短期債へのマネー逃避もしばらく続きそうだ。

豊島逸夫(としま・いつお)
 豊島&アソシエイツ代表。一橋大学経済学部卒(国際経済専攻)。三菱銀行(現・三菱UFJ銀行)入行後、スイス銀行にて国際金融業務に配属され外国為替貴金属ディーラー。チューリヒ、NYでの豊富な相場体験とヘッジファンド・欧米年金などの幅広いネットワークをもとに、独立系の立場から自由に分かりやすく経済市場動向を説く。株式・債券・外為・商品を総合的にカバー。日経マネー「豊島逸夫の世界経済の深層真理」を連載。
・公式サイト(www.toshimajibu.org)
・ブルームバーグ情報提供社コードGLD(Toshima&Associates)
・ツイッター@jefftoshima
・業務窓口はitsuo.toshima@toshimajibu.org

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