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ビックカメラ純利益21%増 18年8月期、免税売上高伸びる

2018/4/10 20:30
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ビックカメラは10日、2018年8月期の連結純利益が前期比21%増の164億円になる見通しだと発表した。従来の予想から14億円の上方修正になる。大画面の薄型テレビやゲーム機が好調で、上半期の業績が想定を上回った。訪日外国人向けに美容家電などの家電製品や医薬・化粧品の販売が増加し、上期の免税売上高は35%伸びた。

売上高は6%増の8350億円と従来予想より50億円引き上げた。前期にオープンした東京・秋葉原と名古屋の大型店舗が通期で収益に貢献する。今期はビックカメラで2店舗、傘下のコジマで5店舗を新規出店する計画だ。

同日発表した17年9月~18年2月期の連結決算は純利益が前年同期比36%増の87億円、売上高は8%増の4150億円だった。

記者会見した安部徹取締役は「インバウンド需要が想定以上だった」と説明した。化粧品や酒類など家電以外の商品の購入が目立ったという。

ヒットした任天堂のゲーム機「ニンテンドースイッチ」がけん引し、ゲーム関連商品の販売も好調だ。白物家電ではドラム式の洗濯機の販売が伸びた。デジタルカメラや米グーグルのAIスピーカーといった商品も売れている。

好採算の自社ブランド商品の販売を増やす一方で電子商取引(EC)の強化も進めた。ECの売上高は前年同期に比べて13%伸びた。

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