2019年1月23日(水)

山形大、3Dプリンターの連携組織発足 20社参加

2018/4/7 1:30
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山形大学は6日、3Dプリンターによるものづくりを進める「やわらか3D共創コンソーシアム」を発足した。当初、素材メーカーなど20社が参加、国内外の大学研究者とも連携し、食品やロボットなど6分野での製品開発につなげる。異業種による連携が特徴で、これまでなかった画期的な製品を短期間に作り、山形を研究開発の一大拠点にする狙いだ。

コンソーシアムには不二製油グループ本社三井化学、歯科器材のトクヤマデンタル(東京・台東区)などが参加し、近く30社程度に増えるという。年会費は50万円から最高1000万円以上まで3段階に設定し、人件費など研究費用を明確化して課題を追求する。

中心は山形大工学部でゲル状の柔らかい素材の研究に取り組む古川英光教授。様々な分野の企業が連携して研究開発を進めるオープンイノベーションが注目されるなか、同教授と全国の企業の連携で開発を進める。こうした技術を山形県内の中小企業が活用できるよう、県工業技術センターなども参加して地元での量産化につなげる。

6日は東京都内でキックオフシンポジウムを開いた。3Dプリンター研究で知られる慶応大学の田中浩也教授やパナソニック、三井化学の研究者らが参加して将来性を議論。古川教授は「30年かかるといわれた新素材の実用化をあっという間にできるようにしたい」と語った。

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