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SHIFT プログラムのバグ退治するプロ集団

伸びる会社MIDDLE200

ゲームから金融機関の基幹システムまで、あらゆるプログラムにはバグがつきもの。SHIFT(シフト)は多様な専門人材を集め、プログラムのエラーを発見する「品質の番人」だ。日本経済新聞社が13日更新した新興市場に上場する中堅企業の成長力ランキング「伸びる会社MIDDLE200」で、前回調査の14位から2位に急浮上した。

年収500万円のアルバイト

2月、一部のゲームファンに衝撃が走った。1994年にスクウェア(現スクウェア・エニックス)が発売したゲームソフト「ファイナルファンタジー6」に、新たなバグが見つかったのだ。世界で340万本以上を売った伝説のゲームだ。

ゲームの進行上、必須のはずのイベントをクリアしなくても先に進めてしまう。発売から20年以上のゲームにバグを見つけたのは、シフトに勤める30代のエンジニア。業務ではなく趣味で見つけたが、丹下大社長(43)は「そんなすごい人材が集まってくる」と自信を見せる。

シフトが取り組むのは企業がサービスを投入する前のソフトウエアやシステムの「バグ取り」だ。単純なプログラムのミスだけではなく、ユーザーが使いやすいかなどもチェック。バグ取りにとどまらない業務だけに、人材が何よりも重要だ。

ピピッ――。指紋認証と顔認証の厳重なセキュリティーで守られた部屋は壁や天井が白く塗られ、白いブースがいくつも並ぶ。図書館の自習スペースか、もしくは高級なネットカフェのよう。携帯電話の持ち込みは不可。「ソフトウエアテストの効率を最大限まで上げるための部屋だ」。丹下社長がニヤリと笑う。

ブースには、パソコンのモニターが4つ。作業をしていた数人は近づいた記者にも気付かず、キーボードを一心不乱にたたいていた。彼らはアルバイトだが日給2万円以上、年収500万円以上稼ぐ人も。1600人いるエンジニアの中には、自宅に引きこもりがちだった若者もいるという。

テストのチェック項目をいくつこなすかで歩合で給料が決まる。決められた勤務時間内にやればやるだけ報酬が上がる。「徹夜が当たり前というIT業界の文化を変えたい」(丹下社長)という。

今回調査ではシフトの2017年9~11月期までの4四半期の営業利益の合計が6億円。前回調査の17年6~8月期までの4四半期合計の3.9億円から大きく伸びた。その要因を丹下社長は「特定の業界に詳しい専門人材を多数獲得した。彼らがプロジェクトマネジャーとして組織を強化し、20億円の売り上げを作った」と説明する。

テスト市場は5兆円

SHIFT(シフト)の丹下大社長

17年以降に採用した金融や物流分野の専門人材は約40人。年収は1千万~数千万円で、採用コストは約2億円。専門分野のコンサルティングやテスト手法にたけており、これまで断らざるを得なかった仕事を受注できるようになった。

単純なテストだけではなく、サービスの川上から川下までを一緒に考える姿はコンサルティング会社に近い。サービスを動かすためにどんなシステムが必要かといった「要件定義」から、ハードやソフトの設計まで、顧客企業とがっぷり四つで付き合う。顧客は大手銀行や大手ネット企業など約890社を数える。

丹下社長は「シフトが目指すのはITを導入する経営陣に『ITってめんどくさい』と思われないような世界だ」と話す。

多くの企業は多額の投資で業務システムを発注する。どんなプログラムにも「2%はバグがある」(丹下社長)といい、納期と予算を大幅に超えてしまうことが多々ある。特に金融機関の基幹システムのバグは致命傷だ。

そのため経営陣は、ITが不可欠だと理解していても「内心めんどくさいと思っている人は多い」。丹下社長が変えたいのは、そのマインドだ。

不具合をなくすのは大前提。さらに企業が求める要件が適切かどうかをチェックすることで、コストと時間を左右する「システム更新の工数を減らしたい」という。工数を減らせばバグも減る。

丹下社長は京都大学大学院を卒業後、携帯電話用の金型などを手掛けるインクス(現ソライズ)に入社した。ものづくりコンサルを手掛け、1年で2億円の売り上げを稼ぐようになった。

05年に独立し、シフトを創業。当初は事業の軸が定まらないまま業務改善コンサルを手掛けていたが、08年に受注した楽天のシステムコンサルが転機となった。楽天がソフトテストに支払っていたのは年間7億円。シフトの手作りのツールを使うだけで2億円削減できた。これをきっかけにテスト事業を主軸に据え、14年11月に東証マザーズ市場に上場を果たした。

経済産業省などの調べでは、14兆8000億円ある日本のIT市場規模のうちテストの市場だけで約5兆円。しかし、テストは企業内のエンジニアや派遣社員を使うケースが多く、アウトソーシングはわずか1%だ。

企業内のテストでは開発者の目や納期を気にしてどうしても甘さが出てしまう。第三者による厳しい目で品質を管理する手法は「いまだにブルーオーシャンだ」と丹下社長。17年度の売上高は約81億円。18年度には120億円を超える目標を掲げる。「国内での売り上げをしっかり固めて海外にも打って出たい」。次は世界に照準を定めている。

UTグループ首位守る

日本経済新聞社が13日に更新した「伸びる会社MIDDLE200」は、製造業向け人材派遣のUTグループが前回に続いて首位を維持した。法律相談サイトを運営する弁護士ドットコムは前回の4位から順位を上げ、3位に浮上した。

UTグループは2017年4月のランキング公表以来、1年間を通じて首位を維持している。17年4~12月期の連結売上高は45%増、営業利益は42%増。慢性的な人手不足に加え、4月からの法改正で有期契約社員の無期転換が始まることを控え、半導体や自動車分野での受注が増加した。

3位の弁護士ドットコムは弁護士が身近な話題を法的な観点で解説するニュース記事を通じ、自社の法律相談サイトへの訪問者数が前年同月を2割上回るペースで伸びている。9位のじげんは企業の人材獲得競争が激化する中、成果に応じて費用を支払うタイプの求人サイトが好調で、前回の11位から順位を上げた。

(企業報道部 矢野摂士、鈴木健二朗)

[日経産業新聞 2018年3月13日付]

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