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年収低いほど肥満リスク大 女性で、滋賀医科大分析

世帯年収が少ない女性ほど肥満リスクが高い傾向にあることが、全国約2900人のデータ分析で分かったと、滋賀医科大の三浦克之教授(公衆衛生学)らのチームが5日、発表した。

記者会見する滋賀医科大の三浦克之教授(5日午後、大津市)=共同

厚生労働省からの補助金で実施し、成果は日本疫学会誌に掲載された。健康格差を是正する施策に役立つと期待されている。

厚労省の2010年国民生活基礎調査と国民健康・栄養調査に参加した全国の20歳以上の男女約2900人が対象。就業状況や教育歴、世帯支出などの社会的要因と、体格や食事の傾向などの生活習慣・健康との相関性を統計学的に分析した。

65歳未満の女性では、世帯年収が200万~600万円未満だと、肥満リスクは、600万円以上の女性に比べ1.7倍、200万円未満だと約2.1倍になった。教育を受けた年数が9年以下(小中学校)の女性は、10年以上の女性に比べリスクが約1.7倍になった。

また、摂取エネルギーに占める炭水化物の割合は、世帯年収600万円以上の男性が58.6%なのに対し、200万円未満の男性は61.1%、女性の場合も同56.8%に対し同59.7%と、年収が低いほど炭水化物の摂取が増えた。

チームは「安価なもので腹を満たそうとすると炭水化物に偏るのでは」と推測。女性の場合は、年収や教育の差が食事の傾向などに影響し、肥満につながるとみている。

三浦教授は結果について「個人が生活習慣を見直したり、医療機関が患者の健康管理に注意したりするきっかけになれば」としている。〔共同〕

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