米アップル、コバルトの直接購入検討　EV普及で争奪戦

【シリコンバレー=中西豊紀】米アップルが電池に使うレアメタル（希少金属）のコバルトの長期・直接購入に向け、採掘会社と交渉をしていることが分かった。同金属はリチウムイオン2次電池に不可欠で、最近は自動車各社が電気自動車（EV）の普及を見据えて購入を増やしている。巨大企業による「コバルト争奪戦」は市況にも影響を及ぼしそうだ。

米ブルームバーグなどが報じた。年間数千メトリックトンに及ぶコバルトを、5年かそれ以上の契約で調達できないか採掘会社と交渉しているという。どの地域の鉱山を想定しているかなどは明らかにしていない。

アップルはスマートフォン（スマホ）やタブレット型端末、腕時計型端末にリチウムイオン電池を採用。コバルトの消費量でも世界有数の企業とされる。これまでコバルトの確保は電池を供給するメーカーに任せてきたが、自前の調達に戦略を転換した可能性がある。

背景にあるのが自動車業界で急激に進むEV対応だ。EVもリチウムイオン電池を使っており、量産には大量のコバルトが必要になる。独BMWやフォルクスワーゲン（VW）は安定調達に向けて採掘会社と協議しているもよう。米テスラも囲い込みを急いでいるとされる。

大企業同士の囲い込み競争は市況にも反映されており、国際指標となるロンドン市場のスポット（随時契約）価格は15年の3倍以上となる1ポンド35ドル前後で推移している。仮にアップルが争奪戦に加われば、価格はさらに跳ね上がる可能性がある。

また、コバルトの確保には政治や人道上のリスクがついて回る。世界のコバルトの3分の2以上はコンゴ民主共和国が供給しているが、同国は政治不安による人道危機が国連で指摘されている。鉱山での児童労働問題も国際的な批判を浴びている。