2018年7月20日(金)
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東証1部全銘柄の指標
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純資産倍率 1.32倍 --
株価収益率14.59倍15.05倍
株式益回り6.85%6.64%
配当利回り1.66% 1.70%
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仮想通貨は「炭鉱のカナリア」か(十字路)

2018/2/20 11:30
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 リーマン・ショック後の10年間、金融業界では新商品がほとんど生まれなかった。「金融工学」は死語になり、たとえ複雑な新商品が出ても投資家は回避した。そんな中、久々に登場した「金融商品」が仮想通貨だった。

 かつて一世を風靡した証券化商品は確率統計理論を駆使し、サブプライムCDO、オルトAなどの新用語を生んでいった。仮想通貨の世界では新技術のブロックチェーンを駆使し、ビットコインとその他1500種類ものオルトコインが誕生し、投資家の注目を集めた。証券化を仮想通貨と比べたら関係者の反発を買いそうだが、商品がよくわからないのに、投資家がディープなリスクを取っていたという点で既視感がある。

 仮想通貨市場が証券化と違うのは、個人投資家が主役だったことだ。市場が活況を呈した期間が短く、世界の市場規模も最高値を計上した時で70兆円程度と比較的小さかった。株式市場などへの影響は少ないとみられていた。

 ところが、仮想通貨市場が大暴落してからほどなく、世界の株式市場が1週間で10%近く急落した。これは全くの偶然とは思えない。世界中の投資家がリスクテイカーになっている状況では、伝統的で分かりやすい商品は、みんなが高いリスクをとるのでどんどんリターンが低くなる。このため投資家は、新奇なリスクに走り始める。サブプライム問題発生も米国のユーフォリアの時期だった。チューリップバブルが発生したオランダも、経済の活性化で株価や住宅価格が上昇した「黄金時代」だった。

 だとすれば、新奇な金融商品の登場は伝統的市場の危険を察知する「炭鉱のカナリア」になりうる。後講釈ではあるが、新奇な商品がはやった時には、その商品に浮かれる前にブームの背景を慎重に検証すべきかもしれない。

(マネックス証券執行役員 大槻奈那)

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