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大塚HD、今期営業益34%増 新薬伸び「特許の崖」克服

2018/2/14 20:30
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 大塚ホールディングスは14日、2018年12月期の連結営業利益(国際会計基準)が1400億円と前期比で34%増える見通しだと発表した。15年12月期以来の利益水準を見込む。医薬事業は主力薬の特許切れの影響で苦戦が続いたが、今期は抗がん剤や抗精神病薬など好採算の新薬販売が拡大する。

 売上高は5%増の1兆3000億円を計画する。抗精神病薬「レキサルティ」や抗がん剤「ロンサーフ」など、成長源と位置づける新薬群の売上高が4050億円と約2割伸びる。米国の法人減税で前期に税金費用が一時的に減った反動が出るため、純利益は1050億円と7%減少する。

 大塚HDの営業最高益は14年3月期の1987億円(日本会計基準)。抗精神病薬「エビリファイ」の売上高が急拡大したためだ。だが、同薬の特許が15年に切れた後は減益基調に陥り、営業利益は16年12月期には1011億円まで落ち込んだ。

 取り組んできた収益源の多様化が進んでいる。今期の予想売上高はエビリファイが約500億円とピークの10分の1以下に縮小する一方、新薬群は15年12月期比で2.2倍に拡大する。「特許切れの影響を克服し、成長軌道に乗ってきた」(樋口達夫社長)

 機能性飲料「ポカリスエット」などの食品関連事業も下支えする。米国でサプリメントが伸びており、今期の事業売上高は3500億円と7%増を計画する。

 午後1時半の決算発表後、大塚HD株には買いが集まり、前日比3.5%高と逆行高して引けた。市場では「医薬と食品の2分野で成長が見込め、買い安心感がある」(国内運用会社)といった声が聞かれた。

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