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NY株、リスク回避で下げ幅最大 終値1175ドル安

(更新)

【ニューヨーク=山下晃】5日の米国株式市場でダウ工業株30種平均が前週末終値に比べ1175ドル安と大幅続落した。1日の下げ幅としては過去最大。下げ率では4.6%と欧州債務危機問題が深刻化した2011年8月以来の大きさだ。金利が低く、経済が強い「適温相場」の構図が揺らぐ中、先行き不透明感からリスク回避の動きが強まり、売りが売りを呼ぶ展開となった。

ダウ平均の終値は1175ドル21セント(4.6%)安い2万4345ドル75セントだった。下げ幅は一時1597ドルまで広がった。2営業日合計では1840ドル(7%)安となり、2018年年初からの上げ幅を打ち消した。

ダウ平均は前営業日終値比183ドル安で取引を開始した。一時はプラス圏に迫る勢いで戻したが、午後になって売りが優勢になった。具体的に目立った材料がない中で下げ幅が急拡大していった。

市場では将来の株式相場の変動性を示し、別名「恐怖指数」とも呼ばれるVIX指数が急上昇したことが下落のきっかけとの指摘が出ている。VIX指数は一時、前営業日比3倍近い38と節目の20を大きく上回る水準をつけた。VIX指数が上昇するとリスクが高まったと判断し、株などのリスク資産を売る動きが加速しやすい。株価の下落でさらにVIX指数が上昇し、売りの連鎖につながった。

もっとも米企業収益は米減税効果もあって堅調に推移しており、米景気も着実に改善に向かっているとの見方が大きく崩れたわけではない。5日に公表された1月の米サプライマネジメント協会(ISM)非製造業景況感指数は05年8月以来の高水準をつけた。

ヌビーン・アセット・マネジメントのストラテジスト、ボブ・ドール氏は「中期的には米景気と企業収益の改善は続いており、株価は上昇に向かう。だが短期的には金利動向や株価指標面での評価が定まりにくく、価格が大きく変動する環境が続きそうだ」と指摘している。

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