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化学の重要指標「エチレン」、1年通してフル生産

石油化学工業協会(東京・中央)が25日に発表した12月の国内エチレン設備の稼働率は97.8%だった。26カ月連続で実質フル稼働水準の95%を上回った。生活水準が向上している東南アジアの化成品需要が強く、海外市況の高止まりで輸入品の流入も抑えられている。過去最長クラスの活況が続いている。

「エチレン」はナフサ(粗ガソリン)を熱分解して作る基礎化学品。様々な化成品の原料になるため、その生産動向は業界の活況を測る指標になっている。エチレン設備の稼働率が好不況の目安になる90%を超えるのは49カ月連続となった。

2017年通年の稼働率は96.8%と、前年を0.7ポイント上回った。エチレンなどから生成する汎用4樹脂(「低密度ポリエチレン」「高密度ポリエチレン」「ポリプロピレン」「ポリスチレン」)の生産量はすべてが前年を超えた。

こうした化成品は食品包装や建築資材に姿を変え、日常生活で消費される。新興国では経済成長で生活水準が向上するにつれて消費量が増える傾向にある。需給が引き締まって海外市況が高止まりしているため、日本に製品が流れ込みにくい状況にある。為替の安定も追い風だ。

記者会見した淡輪敏会長(三井化学社長)は「強い需要、海外市況の高止まり、円安といった要件が続けば、今後も高稼働が期待できる」と話した。

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