ツイッター、「自殺」検索すると相談窓口を表示

ツイッターは18日、「自殺」に関する言葉を検索した際、検索結果の上に専門の救済団体のアカウントやURLを表示すると発表した。まずは日本と米国で始めた。交流の場として人気の広がったツイッターだが、同交流サイト（SNS）上で自殺をほのめかした人が殺害されるといった事件も起きている。

該当する検索ワードは約150種類とされる。実際に記者が検索したところ、「自殺」のほかに「リストカット」「死にたい」といった言葉に対してNPO法人「東京自殺防止センター」のツイッターアカウントを表示した。同センターは電話を通じて年間約1万1000件の悩み相談を受けている。

ツイッターの17年10月時点での日本の月間利用者数（MAU）は4500万アカウントだった。匿名で本音を吐露できる場としても利用が広がる一方で、こうしたSNSの長所を悪用した事件も起きている。17年に神奈川県座間市のアパート内で9人の遺体が見つかった事件では、被害者の多くはSNSで自殺願望をほのめかしていたとされる。1月にはツイッターで自殺願望をほのめかしていた少女の首を絞めるなどしたとして、警視庁が東京都八王子市の男性を殺人未遂や未成年者誘拐の疑いで逮捕した。

ツイッターでは数年前から、自殺をほのめかす発言を見かけた人が同社に報告できる機能を設けている。報告を受けたアカウントにはツイッターから「あなたのアカウントに自殺や自傷行為の可能性が疑われるコメントが投稿されたのを目にしたユーザーが、心配してツイッターに報告しました」といった旨の通知が届く。17年12月からは、自殺や自傷行為の助長を違反とする文言を規約に盛り込んでいる。

（吉田楓）