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「びっくり予想」で読む2018年、なるか「トリプル3万」

間もなく始まる2018年はどんな年になるのだろう。日本株をはじめ、金融市場にどんな影響があり得るのか。証券会社などが発表する恒例の「びっくり予想」から来年を占う。

元祖びっくり予想はウォール街のご意見番、米投資会社ブラックストーンのバイロン・ウィーン副会長が1986年から毎年発表している。「びっくり」というからには、ありふれたメインシナリオと一線を画し、「起こりそうもない」事の中から確率50%で起こりうる予想を並べる。過去に2000年のIT(情報技術)バブルや08年の米景気後退などを当てた。

発表は年明けだが、17年の復習では「米企業収益の向上とともに米株式市場は1割強上昇」などが的中。一方で「米10年物国債利回りは4%に近づく」などは外れた。

最近は他の証券会社やシンクタンクが同様の予想を出している。

大和住銀投信投資顧問の門司総一郎氏は1年前、「安倍晋三首相のリーダーシップが評価され、日経平均株価は2万3000円に上昇」と予想し的中させた。

18年についても、株式相場の節目に言及した予想が多い。目を引くのがみずほ総合研究所による「トリプル3万」予想。日経平均3万円、ダウ工業株30種平均3万ドル、そして仮想通貨ビットコイン3万ドルの「トリプル3万」だ。

カネ余りがもたらす過熱感で、「東京の不動産価格がバブル期のピークを上回る水準に上昇」(ウィズダムツリー・ジャパンのイェスパー・コール氏)や「ジュリアナ東京が復活」(みずほ総研)などの「バブル再燃」予想も多い。

だが同時に、反落懸念も高まっている。ビットコインについて、みずほ総研の高田創氏は一時3万ドルを突破するが「その後は当局の規制強化を機に急落」とみる。デンマークのデリバティブ大手系のサクソバンク証券は「米国株は1987年のブラックマンデーを思わせる急落が起きる」と指摘する。

間違いなく18年の焦点の一つになるのが、日銀の金融政策だ。

大和住銀の門司氏は「消費者物価指数(CPI)の上昇率が1%になり、黒田東彦総裁が出口戦略を決断する」とみる。みずほ総研の高田氏も、出口まではいかなくても「一定の長期金利の上昇を容認する」と予想。サクソバンクに至っては日銀は金利誘導能力を失い「長短金利操作(イールドカーブ・コントロール)を放棄する」とみる。

産業界でも新陳代謝が進む。ウィズダムツリーのコール氏は、電気自動車の覇権を握るべく「トヨタ自動車が米テスラを買収する」との大胆な見立てを示す。ネットサービスの進化を受け「中国・騰訊控股(テンセント)が米アップルを抑え、世界の時価総額トップになる」(サクソバンク)との声もあった。

他には「平昌五輪で女子選手が驚異的に活躍、過去最高メダル数に」(みずほ総研)、サッカーW杯で、「日本勢が初のベスト8」(大和住銀)、「ドイツを破り優勝」(ウィズダムツリー)と、スポーツで希望的びっくりが多いのは、ご愛嬌(あいきょう)か。

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