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がんの標準治療、実施は72% 国立がんセンター調査

2013年にがんと診断された患者が、学会の診療ガイドラインで推奨される標準的ながん治療を受けた割合は72%で、前年より4ポイント上昇したとする実態調査の結果を国立がん研究センターが29日発表した。大腸がんや肺がんなど9つの標準治療のうち、抗がん剤治療の前に予防的に制吐剤を投与するなどの6つで実施率が前年を上回った。

同センターがん臨床情報部の東尚弘部長は「各医療機関は医療の質向上のため、データを生かしてほしい」と話している。

実態調査は、全国297医療機関で13年にがんと診断された45万3660人の患者を対象とした。

実施率は大腸がん、肺がん、乳がん、胃がん、肝臓がんの特定の標準治療と、各臓器に共通する計9つの標準治療を調べた。抗がん剤を使用する前の制吐剤の投与については、前年の68.7%から73.2%に上がった。体調や年齢などの関係で実施しなかった例を除くと、6つの標準治療の実施率は9割を超えた。

ただ調査に参加した医療機関のうち、がん診療拠点病院の参加率は7割程度にとどまる。同センターの若尾文彦がん対策情報センター長は「全体を反映しているとは言いがたい」としており、参加率向上が課題となりそうだ。

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