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海外株式型の10年リターン 米など先進国対象好成績
投信番付

2017/11/9 14:29
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 国際通貨基金(IMF)は10月、世界経済成長率の見通しを上方修正した。景気拡大を受け、世界の株式相場は騰勢を強めている。

 海外株式を主な投資対象とする投資信託のうち、設定後の年数が長い投信について基準価格の上昇率を2007年10月と17年10月で比べ順位をつけた。この10年でリターンが大きかったのは米国など先進国の株式に投資する投信だった。

 首位はゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントが運用する「netWINインターネット戦略ファンドBコース」だった。米国のインターネット企業を中心に投資するアクティブ型の投信で、投資先にはグーグルを傘下に持つアルファベットやアップル、フェイスブックが並ぶ。

 2位は米ナスダック総合指数との連動を目指すインデックス型投信で、野村アセットマネジメントが運用する「米国NASDAQオープンAコース」だった。

 基準価格が大きく上がる投信は相場の局面変化の影響を受けやすい。今回上位に入った投信の基準価格について、過去10年間を月次ベースで前年との騰落率を調べると、多くはリーマン・ショック直後の2008年12月を中心に最大下落率を記録し、その下げ幅は5割近い。

 値動きの幅が大きい投信は、定期的に一定額を購入する積立投資が有効だ。10年前から毎月末に1万円ずつ購入したと仮定すると積立元本は120万円になる。投資口数と基準価格を掛け合わせた「積立時価」で今回の上位投信をみると、8本が元本の2倍以上になった。

 今回上位に入った投信はドルコスト平均法が強みを発揮すると言える。足元での相場上昇の恩恵も大きかった。ただ、上昇局面での買いは高値づかみのリスクが高まる。下落局面での売り急ぎはかえって損失を抱えやすい。相場の局面や売却時期を吟味しなければ積立投資は一括投資より不利になる点は注意したい。

(QUICK資産運用研究所 大沢崇)

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