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地方のテーマパーク苦境 群馬のドイツ村、閉園へ

ドイツの農村を再現した群馬県のテーマパーク「赤城クローネンベルク」(前橋市)が11月末で閉園する。のどかな赤城山麓で動物とふれあったり、地ビールや自家製ソーセージを味わったりできる施設として一時は人気があったが、ここ数年は客足が低迷していた。福岡県北九州市にある「スペースワールド」も12月31日の年越し営業を最後に閉園する。東京ディズニーリゾートとユニバーサル・スタジオ・ジャパン(USJ)の都市部2強が絶好調なのとは対照的に、地方テーマパークの経営は厳しい。処方箋はあるのか。

閉園を知らせる赤城クローネンベルクのホームページ
閉園を惜しむ声も多い(北九州市のスペースワールド)

バブル期林立の末路

クローネンベルクに利用状況を問い合わせると「連休の3日、4日は飲食施設に団体客の予約が入っているが、それ以外なら余裕がある」とのこと。閉園を惜しむファンが殺到するという状況ではないようだ。

地方のテーマパーク設立のピークは1980年代半ばから1990年代にかけてだ。バブル期前後の熱気に押され各地に林立。開園から5~10年は順調に客足を伸ばしたが、その後は飽きられ、設備更新のタイミングも逸してしまうというのが典型的な破綻のストーリーで、赤城クローネンベルクもこれを地で行った。

同施設を運営する赤城高原開発(前橋市)は、親会社のファーム(愛媛県西条市)と宮城村(現・前橋市)による第三セクターとして90年に設立され、開園は94年だった。その後、ファームの完全子会社となり、年間30万~50万人の入場者を集めたが、2000年代に入ると20万人以下に低迷した。

16年5月、ファームと赤城高原開発は東京地裁に民事再生法の適用を申請。製造請け負い・人材派遣のワールドホールディングスをスポンサーに迎え、再建を目指している。その中で、クローネンベルクは運営継続が難しいとの判断に傾き、地元の大手養豚会社の林牧場(群馬県桐生市)に施設を売却することになった。同牧場の林篤志社長によると「本社事務機能移転と社員の研修施設としての活用を予定している」という。

一方、スペースワールドは新日本製鉄(現・新日鉄住金)が八幡製鉄所の遊休地を使って90年に開業した。05年に民事再生法の適用を申請し、北海道を中心にホテルやスキー場を手掛ける加森観光(札幌市)が運営を引き継いでいる。同社は閉園の理由については「経営難ではなく諸般の事情」とし、地元に十分な説明をしていない。

投資資金とアイデアが不足

訪日客(インバウンド)需要は、地方の観光施設、ホテル、飲食店へと裾野が広がっている。国内の消費者は体験を楽しむ「コト消費」に目を向ける。こうした追い風を、地方のテーマパークがうまく取り込めないのはなぜか。

テーマパークの興隆はリピーターの数によって決まる。利用者にワクワク感を常時提供できるかがカギで、だからこそ東京ディズニーリゾートやUSJは新アトラクションとイベントの開発・導入に投資を続ける。一方、事業規模の小さい地方テーマークでは「投資、新鮮味の提供、客足増、売り上げ増、投資」のサイクルが回らない。

また、訪日客が地方観光で求めるのは「ニッポンの日常」や「伝統文化・風習」あって、ドイツ村のような日本を感じられない「非日常の体験」ではない。資金がないのであればアイデアで勝負する必要がある。

別の道の模索が新陳代謝を促し、地元活性化につながることもある。USJ登場の後、関西の私鉄系遊園地が選んだ道が好例だ。03年に閉鎖した宝塚ファミリーランド(兵庫県宝塚市)は高層マンションが隣接する文化交流エリアとして開発が進んだ。04年に閉園した近鉄あやめ池遊園地(奈良市)は近畿大学系列の教育施設が集まる文教地区に生まれ変わった。06年に閉まった神戸ポートピアランド(神戸市)の跡地には家具販売のイケアが進出している。

(石塚史人)

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