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任天堂の18年3月期、営業利益4倍の1200億円に大幅上方修正

スイッチ販売上振れ

任天堂は30日、2018年3月期の連結営業利益が前期比4倍の1200億円になりそうだと発表した。3月に発売したゲーム機「ニンテンドースイッチ」が当初計画を上回るペースで伸びており、通期の販売台数は当初計画の1000万台から1400万台に上方修正した。一時はスマートフォン(スマホ)ゲームに押された「据え置き型ゲーム機」の人気が業績回復をけん引する構図だ。

決算を発表する任天堂の君島社長(30日午後、大阪取引所)

営業利益の見通しは、当初予想から550億円上振れ、売上高(9600億円)も2100億円上積みした。純利益は前期に米大リーグ、シアトル・マリナーズの持ち分売却益を計上した反動で、前期比17%減の850億円になる見通しだが、本業そのものの業績は急回復している。

同時に発表した17年4~9月期の営業損益は399億円の黒字と、59億円の赤字だった前年同期から急浮上した。スイッチの販売が好調で、売上高は2.7倍の3740億円だった。

任天堂は通期のスイッチの年間販売台数を従来

の1.4倍に増やしたが、4~9月の販売実績は489万台にとどまる。1400万台という上方修正した台数をクリアするには、下期だけで当初の年間計画1000万台に匹敵する数を販売する必要がある。

ただ、店頭では品切れ状態が続き、通販サイトでは店頭想定価格の税別2万9980円を1万円程度上回る取引が大半だ。最大の需要期である年末商戦を前に生産台数を引き上げており、君島達己社長は「店頭に商品がそろっているよう徹底したい」と強調した。

品薄の最大の要因は電子部品の不足だ。スマートフォン(スマホ)や電動化が進む自動車向けに需要が逼迫しており、トランジスタなどの汎用部品をはじめ「様々な部品が断続的に足りなくなっている状況のようだ」(同社の取引先幹部)。

年末商戦に向けた作り込みがピークを迎える10月には、夏場の2倍程度の月産約200万台に引き上げていたとみられる。任天堂の調達担当は東南アジアなど新興国にも足を伸ばしていたもようだが、実際に量の確保には不透明感も残る。

君島社長は来期以降のスイッチの戦略について「新しい体験をできるよう考えている」と含みを持たせた。消費者の期待をつなぎ留められるか。年末商戦が重要になる。

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