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深層学習の担い手増やせ、産学連携の団体設立

日本ディープラーニング協会、資格試験で技術見る目養え、東京大松尾豊氏が理事長

国内の人工知能(AI)の一種であるディープラーニング(深層学習)の研究者やベンチャー企業(VB)などが一般社団法人「日本ディープラーニング協会(JDLA)」を設立した。深層学習を理解し技術として活用できる人材について資格試験を始めることを、千葉市の幕張メッセで開かれている国内最大の家電・IT(情報技術)見本市「シーテック」で4日発表した。

日本ディープラーニング協会の松尾豊理事長(後段中央)ら=4日、千葉市

「何でもかんでもAIといっているきらいがある」。JDLAの理事長を務める東京大学の松尾豊特任准教授は4日、こう語った。世界最強レベルの囲碁棋士を破ったAIも自動運転技術も、ほとんどが深層学習の進化が大きい。

設立趣旨を説明する東京大学松尾豊特任准教授=4日、千葉市

ところが、AIという言葉の定義が曖昧で「最近ではエアコンさえもAIと言えばAIになってしまう」(松尾特任准教授)という。そこでJDLAは深層学習を理解しきちんとした技術があるかどうかを認定する資格試験を始める。

深層学習を事業に生かすビジネスマンなどに向けた「G検定」とプログラミングなどの技能の認定する「E検定」の2つの試験だ。G検定は12月16日、E検定は18年4月ごろに初回の試験をする。企業側にとっては、AIや深層学習を活用する事業にどのような人材が必要の見極めの手助けになる。不足しているAI人材の育成にもつながる。JDLAは20年までにE検定で3万人、G検定で10万人の合格者を出す計画だ。

深層学習では、米グーグルや米アマゾン、中国検索大手の百度(バイドゥ)やネットサービス大手の騰訊控股(テンセント)などが技術を持ち、日本勢は大きく水をあけられている。松尾特任准教授は「深層学習とものづくりの組み合わせは日本の競争力になりうる。深層学習で産業界を発展させたい」と語る。

   (矢野摂士)

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