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総合格闘技UFC、海外展開を加速 鍵握るアジア
9月、2年ぶりに日本大会

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2017/8/1 6:30
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 オクタゴンと呼ばれる八角形の金網のリングで戦う世界最高峰の総合格闘技「UFC」(アルティメット・ファイティング・チャンピオンシップ)が海外展開に積極的だ。昨年7月にスポーツマネジメントなどを手掛けるWME―IMGが約4200億円で同団体を買収。絶大な人気を誇る米国だけでなく、世界で大会を開催して多くのファンを獲得している。なかでも重要なマーケットと位置づけるのがアジア・オセアニア地域。9月23日にはさいたまスーパーアリーナで2年ぶりに日本大会が開催される予定だ。

UFCは階級制を設けるなどしてスポーツ化を進めてきた=Zuffa LLC/ Getty Images提供

UFCは階級制を設けるなどしてスポーツ化を進めてきた=Zuffa LLC/ Getty Images提供

スポーツ化を推進

 1993年に創設されたUFCは「暴力的」というイメージを払拭するために階級制を設けるなどしてスポーツ化を進め、エンターテインメントとしての地位を築いてきた。2015年の売り上げは前年2倍の約6億ドル。番組を個別購入するPPV(ペイ・パー・ビュー)が稼ぎ頭で、全体の30%を占めるといわれる。昨年は契約件数が160万件に上る大会もあり、その人気ぶりはボクシングをしのぐほど。年間40大会以上が世界156の国や地域で放送・配信され、視聴世帯は11億を超えている。

 アジアのファン人口は世界の約35%を占める約9300万人と拡大の一途をたどる。UFCによれば、中国で2800万人、日本は1100万人のファンがいて、韓国やフィリピンでも人気が高まっているという。この数字は大きなビジネスチャンスであることも示していて、今年は6月にニュージーランドやシンガポールで大会を開いた。さらに9月の日本、11月のオーストラリア(シドニー)と続き、初めて中国・上海で開催されることも発表された。

UFCアジア太平洋地域統括責任者のケビン・チャン氏

UFCアジア太平洋地域統括責任者のケビン・チャン氏

 UFCアジア太平洋地域統括責任者のケビン・チャン氏は各国で大会を開くことは戦略の大きな柱だと語る。「これまで規模が大きくなく、成長する伸びしろがあった。NFL(米プロフットボールリーグ)やMLB(米大リーグ機構)は米国を基盤にしたスポーツだが、UFCは各国の選手が参加している。1カ国だけのスポーツではなく、本当の意味でグローバルスポーツになってきたということ」

メディア戦略も重視

 メディア戦略も柱の一つだ。日本ではPPVはなじみがなく、有料で視聴するスタイルが成熟していないが、16年からスポーツ動画配信サービス「DAZN(ダ・ゾーン)」で配信を開始。無料のインターネットテレビ「アベマTV」とも組んで認知度アップを目指している。PPVが主流の米国以外では月額1000円前後で中継やオンデマンド動画を視聴できるUFC運営のインターネット配信サービス「ファイトパス」の会員数が伸びていて、中国をはじめとするアジアではデジタル分野で若い世代の取り込みに成功している。今年は韓国・サムスンとパートナーシップを結んで試験的に仮想現実(VR)中継を実施。今後も増やしていく予定だ。

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