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ラグビーW杯、幹部を公募 収入増へ組織強化
組織委、20日まで

2017/6/15 11:46
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2019年ラグビー・ワールドカップ(W杯)日本大会の組織委員会が幹部の公募を始めた。対象はチケット販売などを取り仕切るマーケティング局長など6職種。組織委は、スポーツビジネスの知見などを持つ人材の確保が課題になっている。チケット販売などの準備が本格化する前に組織を強化する狙いがある。

ラグビーW杯組織委員会とビズリーチが開いたキャリアセミナー

ラグビーW杯組織委員会とビズリーチが開いたキャリアセミナー

組織委は人材サービスのビズリーチ(東京・渋谷)などと組んで公募を始めた。マーケティング局長のほか、SNS(交流サイト)を使った情報発信のマネジャーや、チケット販売のマネジャーらを6月20日まで募集している。

組織委とビズリーチは5月下旬、応募を考えている人向けに東京都内でセミナーを開催した。

組織委で人事や企画を担当する中田宙志さんは、三井物産から転職した経緯を説明した後で、「大きなスポーツイベントは成功の定義が難しく、チャレンジになるが、今は自分の専門性を好きなことに生かせている」とやりがいを強調。「(業務を通じて)ラグビー界(出身)の経営者と接することができるのも魅力」と今後の人脈づくりにもつながるともアピールした。

ビズリーチの南壮一郎社長もプロ野球楽天の球団立ち上げに携わった経験を語り、「W杯が当時のようにスポーツ界に経営人材が入る起爆剤になればいい」と期待した。

ラグビーW杯は5月の抽選会で1次リーグの組み合わせが決まり、9月には日程も発表されるなど、大会の準備はこれから加速する。

一方で、ラグビーW杯はサッカーW杯や五輪と比べて開催国にとっては黒字化が難しい。テレビ放映権料などは全て国際統括団体ワールドラグビーに入り、開催国の組織委の収入は原則的に入場料だけとなるからだ。

来年に始まるラグビーW杯のチケット販売に向け、新たな人材にかかる期待は大きい。

組織委の田中輝夫企画局長は今春のワールド・ベースボール・クラシック(WBC)で海外勢同士の対戦の観客が数千人にとどまったことを挙げ、「日本の特性に合わせたチケット販売が必要」と指摘。「色々な制約がある中で、(大会の成功に向けて)前向きに精緻に考えられる人材に来てほしい」と話している。

(谷口誠)

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