2017年11月18日(土)

実は幻想、iPhoneの「日本製部品頼み」
裏読み「アップル経済圏」(下) 大槻智洋 TMR台北科技代表

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2017/6/22 6:30
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 iPhoneなどのアップル(Apple)製品には、日本企業の部材ばかりが使われている――。こうした認識を持っている日本人は少なくない。

アップルの「iPhone 7」

アップルの「iPhone 7」

 しかし、これはもはや“神話”だ。確かにかつて、携帯音楽端末「iPod」では日本企業の部材の採用も目立ったが、今では台湾企業が強く、中国企業も躍進している。

 アップルとの直接取引という“業界地図の一等地”を得た企業は、世界でどのように分布しているのか。アップルが毎年公開している、部材供給企業リスト、いわゆる「サプライヤーリスト」から読み解く。

■常に台湾 > 米国 > 日本

 アップルに部材を供給しているサプライヤー数を本社の国・地域別に調べると、最大勢力は常に台湾企業である。図1に、同社がサプライヤーリストを公開し始めた2012年から2016年までの各年別の実績を示す。国・地域別の順位はこの5年間まったく変わっていない。

 過去5年通算でも同じだ。アップルサプライヤーとして掲載された269社中、台湾企業は71社、米国企業は60社、日本企業は55社である。

図1  本社の国・地域別に見たアップルのサプライヤー数,。2012年から台湾→米国→日本の順位は変わっていない

図1  本社の国・地域別に見たアップルのサプライヤー数,。2012年から台湾→米国→日本の順位は変わっていない

 日本企業がサプライヤーの最大勢力だった時期について、明確なデータはない。ただし10年以上前のiPodシリーズは、そうだったと推測される。東芝や日立グローバルストレージテクノロジーズ[現在の米ウエスタンデジタル]のハードディスク装置、ソニーのリチウムポリマー電池、オプトレックス(現在の京セラディスプレイ)の液晶パネルなどが採用されていた。こうした大型部品の採用実績が“神話”を生み出したのだろう。

 しかし、それも今は昔。台湾企業がトップの座を占めている。台湾企業の強みの一つは、製造の現場とコミュニケーションが取りやすいことだ。鴻海(ホンハイ)精密工業(通称:フォックスコン、Foxconn)など台湾系の電子機器受託企業(EMS/ODM)企業が、アップルから製造案件をほぼ独占的に受注しているからだ(表1[注]

社名供給物
英語中国語
Compal Electronics仁寶2015年からタブレット
Foxconn
(Hon Hai)
鴻海スマートフォン、タブレット、筺体などの部材も供給
Foxlink
(Cheng Uei)
正崴アクセサリー(周辺機器)、コネクターなどの部材も供給
Inventec英業達音楽プレーヤー、Bluetoothイヤホン
Pegatron和碩スマートフォン、タブレット
Quanta Computer広達ノートパソコン、Apple Watch
Wistron緯創2015年から旧世代スマートフォン、2017年インド生産開始

表1 アップル経済圏を仕切る台湾系EMS/ODM企業。検索性を損ねない範囲で、一部社名を簡素化した

 これらEMS/ODM企業傘下の一部の部材メーカーは、親会社とは別口座でアップルと取引している。つまり、間接納入より難しいアップルへの直接納入を実現した。こうした部材メーカーは、親会社を通じてアップルのニーズを直接に近い形で把握できる。この立場が大いに役立った。

 具体的には、鴻海系ではコネクターの台湾FITホントン(FIT Hon Teng、鴻騰)、プリント基板の中国ゼンディン(Zhen Ding Technology、ZDT)が、台湾ペガトロン(Pegatron、和碩)系ではWi-Fiモジュールなどを製造する台湾アズールウェーブ(Azurewave、海華)が、それぞれ直接取引を実現している。このほか鴻海関連では、子会社化したシャープと、シャープの持ち株比率が44%のカンタツがアップルに直接納入している。

[注]例外は、米国とシンガポールに本社を持つフレクストロニクス(Flextronics)やアイルランドPCHインターナショナル(PCH International)が、ごく一部の製品を米国などで生産していること。

訂正>22日6:30に公開した「実は幻想、iPhoneの『日本製部品頼み』」の記事中「日立グローバルストレージテクノロジーズ[現在の米シーゲイトテクノロジー(Seagate Technology)]」とあったのは「[現在の米ウエスタンデジタル]」の誤りでした。(2017/6/22 12:50)

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