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匠の技を技術で継承、「アグリテック」でもうかる農業
AI&IoTビジネス最前線(1)三輪泰史 日本総合研究所

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2017/6/13 6:30
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日経ビッグデータ

 「もうかる農業」の切り札として、ICT(情報通信技術)/IoT(モノのインターネット)、ロボット技術を活用した「AgriTech(アグリテック)」が注目されている。農業従事者の減少による労働力不足を補うとともに、働き方自体を変えようとしている。農業用ドローンのほか、自動運転農機や農業ロボットの本格的な市販が迫っている。

 近年、情報通信分野の技術革新を農業に活用した、AgriTechが注目を集めている(スマート農業、農業IoTとも呼ばれる。AgriTechの主な効果として、ノウハウの共有と効率化の2点が挙げられる。

■匠の眼・頭脳・手を代替

 AgriTechは、「匠の眼」「匠の頭脳」「匠の手」の3つに分類される(図1)。

図1 アグリテックがサポートする「匠の眼・頭脳・手」
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図1 アグリテックがサポートする「匠の眼・頭脳・手」

 「匠の眼」は、センサーやカメラなどによるデータ取得である。ドローンや人工衛星による圃場(ほじょう)のリモートセンシングや、農業ロボット搭載の糖度センサーなどが代表例だ。

 「匠の頭脳」は人工知能(AI)やビッグデータ解析による、匠の農家の技術・ノウハウの共有化である。例えば、気象データや作業履歴から収穫時期や収穫量を予測する「収穫予測システム」が実用化されている。

 「匠の手」の例として、自動運転農機、農業ロボット、植物工場などが挙げられる。「匠の頭脳」からの指令を受け、自動もしくは半自動で農作業を行う機器・設備である。

 国内の農業就業人口は減少の一途をたどるが、見方を変えれば1人当たり農地の増加というチャンスになる。

 効率的に付加価値の高い農産物を生産できるAgriTechは、日本の農業のV字回復の切り札である。具体的には、次の先進事例がある。

(1)農業用ドローン

 農業分野では、圃場情報の収集や種子散布などにドローンを活用する動きが進んでいる。ヘリコプターと比べて小回りが利き、操縦性、安全性に秀でている。ただし、ドローンの耐荷重は数kgから数十kg程度で、大量の農薬や肥料など重量物の散布には適さない機種が多い。

(2)自動運転農機

 トラクターやコンバインなどの農機の自動走行の実用化が進んでいる。既にGPS(全地球測位システム)による運転支援農機が商品化され、北海道を中心に急速に導入が進む。加えて、無人での自動運転農機も実用化が目前に迫っている(図2)。

図2 北海道を中心に、スマート農機の普及が急速に進んでいる
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図2 北海道を中心に、スマート農機の普及が急速に進んでいる

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