チームニッポン大変革

フォローする

Myニュース

有料会員の方のみご利用になれます。
気になる連載・コラムをフォローすれば、
「Myニュース」でまとめよみができます。

支援でなく、投資に値するスポーツの本当の姿とは
編集委員 北川和徳

(1/2ページ)
2017/1/6 6:30
共有
保存
印刷
その他

 正月の箱根駅伝を今年もテレビ観戦した。もはや日本のお正月の伝統行事である。青山学院大が圧倒的な強さで総合3連覇を果たしたが、2日間で計約12時間のレースの平均視聴率(ビデオリサーチ調べ、以下同)は今年も関東地区で28%前後に達したようだ。

箱根駅伝でゴールする青学大の安藤悠哉。2日間の平均視聴率は関東地区で28%前後に=共同

箱根駅伝でゴールする青学大の安藤悠哉。2日間の平均視聴率は関東地区で28%前後に=共同

 全国大会ではなく関東の大学の対抗戦なのに、関西地区でも約15%を記録。他の地区ではおおむね20%を軽く超えている。外出を控えて自宅で家族と過ごす人が多い正月に、長時間にわたって高視聴率を稼ぐのだから、独占中継するテレビ局は笑いが止まらないだろう。まったく学生の地方大会がとんでもないコンテンツに成長したものだと思う。

 同時にこんなことを考えていた。これほどの人気大会が日本の陸上界にどれほどの資金をもたらしているだろうか。主催の関東学生陸上競技連盟や参加各校が放映権料など駅伝関連の売り上げで大もうけしているとは聞いたことがない。ビジネスとして利用しようなどとは考えていないのだろう。

 稼ぐことはいくらでもできると思うが、それをやれば「学生スポーツで商売をするなどけしからん」という非難もあちこちから出るはずだ。交通規制など社会に協力を求めて開催していることを考えれば、その意見も理解はできる。それがこの国のスポーツに対する一般的な考え方である。

20年東京のメダル数、さほど問題ではない

 東京五輪・パラリンピックを3年後に控える年を迎えた。56年ぶりに日本で開催するビッグイベントをきっかけに、日本のスポーツは新たなステージに進化しなければならない。現状の何が課題で、どう変革しなければならないのか。このコラムの根本的なテーマで、何度もいろいろな形で書いていることではあるのだが、新年にあたってあらためて考えてみた。

東京五輪もパラリンピックも必ず盛り上がる。体操男子の白井のひねりは、どこまで進化するのだろう=共同

東京五輪もパラリンピックも必ず盛り上がる。体操男子の白井のひねりは、どこまで進化するのだろう=共同

 2020年の東京でメダルをいくつ取れるかということは、正直なところそれほど問題ではないと思っている。「リオから倍増」「国別順位で金メダル数3位以上」などが目標とされるが、よほどの幸運に恵まれないとどちらも達成は難しい数字だ。ただ、これだけは自信を持って言える。五輪もパラリンピックも必ず盛り上がる。

 20年大会が決定してから日本のアスリートの競技環境は着実に改善されている。ナショナルトレーニングセンターは増強され、遠征や合宿への助成金も増額された。理想を言えばきりがないが、数年前と比べると驚くほど変わった。国が20年に向けて選手強化に資金を投入していることが大きい。スポーツ関連の施策を一元的に差配するスポーツ庁も設置された。

 自国開催で代表選手のモチベーションは高い。彼らが十分な準備をして臨めるなら、素晴らしいパフォーマンスを披露するのは間違いない。初夢として個人的にワクワクするシーンを思い浮かべてみた。

共有
保存
印刷
その他

電子版トップスポーツトップ

関連キーワードで検索

ナショナルトレーニングセンター

五輪関連コラム

障害者スポーツコラム

チームニッポン大変革 一覧

フォローする

Myニュース

有料会員の方のみご利用になれます。
気になる連載・コラムをフォローすれば、
「Myニュース」でまとめよみができます。

五輪はいつまで企業にとって魅力的なイベントであり続けられるか(記者会見するバッハ会長)=共同共同

 世界の都市の五輪離れに苦しむ国際オリンピック委員会(IOC)だが、スポンサー企業からの協賛金は相変わらずの右肩上がりで集まり続けている。TOP(THE OLYMPIC PARTNER)と呼ばれるワー …続き (10/11)

リーは多民族国家であるマレーシアで国民が一丸となって応援する英雄=ロイターロイター

 バドミントンのダイハツ・ヨネックス・ジャパン・オープンが9月24日まで東京体育館で開催された。8月下旬の世界選手権(英グラスゴー)では、女子シングルスを奥原希望(22、日本ユニシス)が初制覇し、日本 …続き (9/29)

女子テニスのシャラポワもドーピング違反により1年3カ月の資格停止処分を受けた=APAP

 わが国で初めてのドーピング防止法が次の臨時国会でようやく成立する見通しだ。欧米各国ではアスリートのドーピング違反を国の法律によって処罰する動きが広がっているが、日本では刑事罰の導入は見送られた。海外 …続き (9/15)

ハイライト・スポーツ

[PR]