2019年1月21日(月)

スカパー、10年目の惜別 Jリーグ放映終了

2016/12/16 6:30
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衛星放送のスカパーがサッカーJリーグの有料放送を始めたのが2007年。蜜月だったはずのスカパーとJリーグが、放送10年目に当たる2017年に離別する。Jリーグの新たなパートナーの座を射止めたのは、巨額の放映権料を提示した動画配信大手の英パフォームグループ。有力コンテンツを異業種に資金力で奪われる事態に、放送業界は揺れている。

Jリーグ放送の継続断念を伝えるスカパーのホームページ

Jリーグ放送の継続断念を伝えるスカパーのホームページ

スカパーの運営主体のスカパーJSATは15日、2017年からサッカーJリーグを中継できなくなると発表した。Jリーグ関連のセット商品は17年1月末で終了する。サッカーの天皇杯全日本選手権といったカップ戦などJリーグ以外の試合は今後も可能な限り続けるとしている。

スカパーにとってJリーグは長年、視聴者獲得のキラーコンテンツだった。J1、J2の全試合を中継し、サッカーファンの開拓・育成に大きな役割を果たしてきたという自負も強い。

「深くおわび申し上げます」「この10年間、皆様から叱咤激励(しったげきれい)をいただきながら放送してまいりまいた」。15日にホームページに掲げた「スカパー!からの大切なお知らせ」の行間からは、悔しさがにじみ出る。

17年から10年間のJリーグの放映権を獲得したパフォームが投じた資金は約2100億円。Jリーグが実施した放映権の入札にはスカパーも参加していたが、金額面で大きな開きがあった。

スカパーはパフォームからサブライセンス(再供与)を受けるための交渉も続けていたが、やはり価格などがネックになり折り合えなかった。

スカパーだけでなく放送局はスポーツコンテンツの高騰に悩まされている。16年のリオデジャネイロ五輪の放送では、民放全体の収支は赤字。14年のソチ五輪とリオ五輪の日本向け放映権料は360億円だった。

日本民間放送連盟の井上弘会長(TBSテレビ名誉会長)は「支出の大部分を占める放映権料が高騰しており、根本的な改善策はいますぐには浮かばない」と話す。NHKと民放で構成するコンソーシアムは、20年の東京を含む18~24年の五輪4大会の日本向け放映権料を約1100億円で取得することで国際オリンピック委員会(IOC)と合意している。

背景にあるのは、スマートフォン(スマホ)などで見られる動画配信サービスの普及だ。従来なら動画コンテンツの争奪戦といっても、NHK対民放、民放対民放といった放送業界の中の争いだったが、昨今はパフォームなどの動画配信サービスが続々と参入し、競争相手が増えたことが価格上昇につながっている。

テレビ朝日の早河洋会長兼最高経営責任者(CEO)も「(スポーツコンテンツの放映権契約は)選択と集中で考え直してみる」と見直す考えだ。今後も放送局はスポーツコンテンツの高騰に悩まされることは間違いなく、スカパーの問題は対岸の火事ではない。

(企業報道部 山端宏実)

[日経産業新聞2016年12月16日付]

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