Jリーグは生まれ変わる まずは組織の大改革

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2016/9/13 6:30
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アジアを中心とした海外へのビジネス展開にもさらに力を入れていく。Jリーグはアジアにおける露出の増加、マーケットの拡大も目指している。東南アジアなどにリーグの拠点を設ける必要も出てくるかもしれない。そのためのグローバルな人材をそろえなくてはならない。

競り合う浦和の興梠(左)と川崎の大久保。Jリーグはアジア市場の拡大も目指す=共同

競り合う浦和の興梠(左)と川崎の大久保。Jリーグはアジア市場の拡大も目指す=共同

公益社団法人であるJリーグの使命は「いいフットボールをする」ことや、「地域に貢献していく」こと。一方で、来春つくるホールディング会社のもと事業会社はリーグからの委託を受けてビジネスを進めていくことになる。

事業会社には、資本構成をシンプルにしたうえで、プロフェッショナルな人材を時代に合わせてそろえていき、フレキシブルに人事交流を進め、機動的に組織を組み替えられる体制にしたい。

スポーツの産業化を進めるには、競技運営に携わる人材だけでは厳しい。これを機に組織を大きく変貌させるつもりだ。

そのうえで各クラブに対する「シェアードサービス」の概念も提供していきたい。たとえば経理についての共通したシステムをつくり、クラブに活用してもらうようにする。

海外展開や人材育成などリーグが支援

公式サイトのプラットフォームの統一化などデジタルインフラの整備では、すでにシェアードサービスに着手しているともいえる。

各クラブが重複投資する必要のないもの、アウトソーシングできるものについてはリーグが一括して管理したほう効率的である。

Jリーグはプロスポーツの経営人材を養成するため、立命館大学と共同で「JHC教育・研修コース」を設立し、今年は2期生が学んでいる。このコースもリーグがクラブに代わって人材養成を行っていると解釈してもいいと思う。

アジア戦略を進めるクラブが東南アジアのクラブと提携し、事業を展開する際にもJリーグの国際部が仲介役を果たしている。これもシェアードサービスの一つだろう。

リーグはクラブを管理する存在という面が強かった。もちろん、クラブライセンスの認定など、今後もその機能を果たしていく。しかし、それだけではなく、クラブの手の回らないところをリーグが支援していくようにしたい。

その前提として、リーグの関連会社がプロフェッショナルな人材をそろえて事業会社としての組織を整え、力をつけていかなくてはならない。

(Jリーグチェアマン)

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