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「熊本のために」結集したJリーグの力

熊本を中心とした広い地域で4月14日から相次ぐ地震によって、J2のロアッソ熊本は大きなダメージを受けた。チームは一時活動停止に追い込まれ、被災者である選手たちは避難所や車上で暮らしたり、家族と県外に逃れたりした。

東京にいては正しい判断できぬ

避難所で子どもたちとサッカー交流し、記念写真に納まるJ2熊本の巻誠一郎(前列左から4人目)ら=Jリーグ提供

17日に予定されていた熊本のアウェーの京都戦だけでなく、16日のJ1の福岡―名古屋、鳥栖―神戸なども安全性や交通アクセスの問題で中止とした。

熊本はいつから活動を再開し、リーグ戦に復帰できるのか。Jリーグとしてどのように対応したらいいのか。熊本のために他のクラブができることはないか。

スピーディーに正しい判断を下すには、幹部が現地に足を運ばなくてはいけない。新幹線が止まっている、断水している、地震は断続的に続いている、といったことは報道によって耳に入る。しかし、東京にいたのでは肌感覚で現地の様子を理解することはできず、正しい判断はできない。

町は、人々はどのように傷ついているのか。どんな問題が起きているのか。熊本の選手やクラブスタッフやその家族の精神状態はどうなのだろう。

微妙なところまで感じ取るには現地に行くしかない。私は原博実・Jリーグ副理事長に「どちらかが行くべきでしょう」と話し、結局、原さんが18日に現地入りした。

熊本のリーグ戦復帰の時期を決める判断基準に5つの順番をつけ、原さんに託した。

(1)地元の方々の生活を最優先する。

(2)選手とその家族をおもんばかる。

(3)クラブの職員とその家族をおもんばかる。

(4)地域のサッカー界のことを考える。

(5)最後にJリーグのことを考える。

チームは早期に活動を再開する状態になかった。家族があることだから、選手に試合を無理強いできない。19日に横浜FC戦(4月23日、ホーム)の中止を決め、さらに21日には山形戦(4月29日、アウェー)、愛媛戦(5月3日、ホーム)、札幌戦(5月7日、アウェー)も中止とした。

原さんは現地で、避難所で生活している熊本の選手たちが子どもたちとサッカーをして元気づけるという話を聞きつけ、いっしょにボールを蹴った。

硬直した組織だったら、「いかがなものか」「けしからん」ということになったかもしれない。命懸けで救助活動をしている人がいるというのに、子どもと遊んでいるとは不謹慎ではないか。そんな声があがったかもしれない。

すべての判断、現場の人間にゆだねる

しかし、現地にいる原さんが「子どもたちを楽しませたい」と感じたのなら、それが正しい判断に違いない。そういうことも含めたすべての判断を現場の人間にゆだねるべきだと思う。

原さんの口癖の「やっちゃおうか?」「やっちぇえば」というのは言い得て妙で、そこには判断のスピード感が含まれている。

こういうときに、じっくり考えている余裕はない。だからまず行動してみることが大切だ。原さんは現場の肌感覚で、避難所の子どもたちとの触れ合いに参加したのだと思う。

意思決定のプロセスはガラス張りにしなければならないと考えた=共同

正しい判断を下すには、議論する者が現場のリアリティーを共有する必要がある。そのため、19日に大阪で開いたJ2実行委員会の西日本分科会と理事会に熊本の池谷友良社長を呼び、現状を報告してもらった。

池谷さんも車上で暮らしているということだった。赤くなった目を見ただけで、大変な思いをしているのがわかった。あの会議に出席したJリーグの理事、実行委員はすべてではないが、熊本のリアリティーを感じ取ることができたのではないか。

意思決定のプロセスはガラス張りにしなければならないとも考えた。限られた幹部だけで大事なことを決めてしまうのではなく、会議を開き、収集した情報をもとに議論を進める。

そうすれば、最終的にトップが決断するプロセスを会議に参加した者が共有し、いわば学習する機会になる。いかに決断が成されたのかを学ぶ。そこに会議の意味がある。

熊本にはただちにJリーグの対策本部をつくり、東京からJリーグのスタッフを2、3人ずつ交代で送った。正常化に向けたシナリオを描くには、刻々と変わる現場の状況をつかんでおかなくてはならない。

現場のスタッフを順次、交代させたのは、なるべく多くの者に「いま、何が起きているのか」を確認し、「何をすべきか」と考える経験を積ませるためだった。

このような甚大な災害が繰り返し襲ってくる可能性がある。そのとき「どう対応すべきか」を継承していくためには、今後のJリーグをになっていくスタッフがなるべく多く現地に足を運んでおくべきだろう。誤解を恐れずに言うと、こういうときこそ、将来のために学習しておく必要がある。

Jリーグでは各クラブが試合会場で熊本のための募金活動をしただけでなく、ネット上でも募金を展開している。

試合の観戦に行かない人もいる。スタジアムでの募金活動だけでは不十分ではないか。クラウドファンディングを活用したらどうか。

生きている東日本大震災の経験

そんな議論の末、最初の震度7の地震が襲った翌日の15日には募金のための口座を開設した。集まったお金は熊本で様々な支援活動を続けるNPO法人への支援金になる。ここまで非常にスピーディーに対応できたと思う。

一連の対応には2011年の東日本大震災の経験が生きている。たとえば、5年前に被災した鹿島の鈴木秀樹取締役が「選手を完全に休ませてはいけない。再開が決まっても、すぐには動けなくなるから」と助言してくれた。

「熊本に練習する環境がないなら、ほかのクラブが熊本の選手を受け入れ、自主トレーニングをする場所を提供すべきですよ」。その案を各クラブに伝えたところ、広島が佐藤昭大選手と平繁龍一選手、札幌が上原拓郎選手、柏がアンデルソン選手を受け入れてくれた。被災クラブだった鹿島の知見が生きた。

被災者支援のため、募金活動をする湘南・岡崎亮平(左)ら=共同

ほかにも仙台がJリーグパートナーのルートインホテルズと連携して熊本の選手に合宿地を提供すると申し出たり、四国リーグのFC今治や日本サッカー協会も同様の声をあげたりした。

5月3日に熊本で試合をする予定だった愛媛はホームとアウェーを入れ替え、先に松山で試合を開催してはどうかと提案してくれた。明治安田生命は自らの熊本のオフィスが被災しているにもかかわらず、根岸秋男社長がクラブの事務所に飛んできてくれた。

こうした動きを見ていると、Jクラブが38都道府県にあることがリアルな意味を持ち始めたのではないかと感じる。日本では災害は度重なる。そのとき、Jリーグは連携し、協力し、助け合う態勢ができている。代替の環境を提供し合い、リスクを分散できる。

今回の熊本がそうであるように、スタジアムは支援物資の集積基地になる。もし地域に屋根付きで、多くのトイレがあり、物資の備蓄されたスタジアムがあれば、被災者が避難所として使える。スタジアムは災害拠点になる。

地域密着の思想、選手の体に染み込む

Jリーグが地域密着の思想を掲げてきたことも意味を成している。熊本の巻誠一郎選手らが当たり前のように、傷ついた町に入っていき、子どもたちと触れ合い、喜ばせたのは、地域密着の思想が選手たちの体に染み込んでいるからだろう。ふだんから、そうした活動を重ねているから、自然な形で地域のために動けた。

現地入りしたJリーグのスタッフには、熊本の様子をできるだけ動画に収めてほしいと頼んだ。カメラはこんなシーンをとらえた。

避難所の子どもたちとボールを蹴り合った後、熊本の選手が発した「頑張るぞー」の掛け声に、子どもたちが元気に「おー」と応じる。

こういう動画を残しておけば、50年、100年先に「こうやって子どもたちを勇気づけたんだなあ」「こういうときは、こうすれば地域のためになれるじゃないか」と確認できる。それがJリーグの大きな財産になる。

ロアッソはようやく2日に全体練習を再開し、15日の千葉戦(アウェー)からリーグ戦に復帰する。

(Jリーグチェアマン)

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