漢方生薬、栽培促進へ協定 大分県杵築市と東京生薬協会

2015/8/7付
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大分県杵築市と東京生薬協会(会長・藤井隆太龍角散社長)、国立研究開発法人の医薬基盤・健康・栄養研究所は「薬用植物国内栽培の促進に関する連携協定」を結んだ。漢方薬原料の生薬は9割を中国などからの輸入に頼り、価格上昇や品質のばらつきのリスクがあるため、国内栽培による安定供給が可能かを探る。

同市内の山香農業高校跡地で2020年3月末までキキョウ、トウキ、イカリソウなど薬用植物28種類を試験栽培し、どの品種が栽培可能か調べる。種苗の提供や栽培指導は同協会や同研究所が担当する。

栽培面積は1千平方メートルから始め、5200平方メートルまで拡大する予定。同協会は秋田県など6カ所で同様の連携協定を結んでいるが、西日本では初めて。「寒冷地が多かったが、全国規模で進めることで気候にあった品種の実用栽培にこぎ着けたい」(同協会)という。

生薬は薬用植物の根などを乾燥したもの。風邪薬などの原料となる。

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