STAP騒動の置き土産、成果偏重の科学の危うさ(核心)
編集委員 滝順一

2015/3/9付
情報元
日本経済新聞 電子版
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「STAP細胞」をめぐる研究不正問題で、理化学研究所は2月10日に関係者の処分を発表した。理研を辞めた小保方晴子氏に対しても「懲戒解雇相当」との判断を示し、およそ1年間にわたって国民的な関心を集めた問題に終止符を打とうとしている。

しかし問題にけじめがつけられたとはいえない。

不正を調査した理研の調査委員会は昨年12月26日、STAP論文の内容をほぼすべて否定し、「STAP細胞」と称された細胞は…

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