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電子部品大手、スマホ好調で4社上方修正 15年3月期

電子部品大手の2014年4~9月期の連結決算が31日、ほぼ出そろい、大手6社がすべて増収増益となった。米アップルが9月に発売した新型機や中国メーカー向けにスマートフォン(スマホ)用の部品需要が拡大。円安も追い風だ。下期も好調な収益が続きそうで、村田製作所日東電工TDKアルプス電気の4社が15年3月期通期の見通しを上方修正した。

今期通期の純利益では村田製、日本電産、日東電、アルプスの4社が過去最高益を見込む。中でも収益の伸びが著しいのが村田製だ。通期の純利益は33%増の1240億円と従来予想を220億円引き上げた。主力の積層セラミックコンデンサーが好調で、14年ぶりに過去最高益を更新する。

米アップル向けに加え、中国では従来型の携帯電話から高速通信「LTE」に対応したスマホへ切り替えが進み、コンデンサーやフィルターの需要が増えている。村田恒夫社長は「通信分野では中国メーカー向けの売り上げがほぼ倍増した」と話す。4~9月期の工場稼働率は110%だ。

日東電工は中国のスマホメーカー向けのタッチパネル用フィルムや回路基板が好調だ。中国メーカーは増産のため部材の確保を優先し、「価格下落の圧力は小さい」(武内徹取締役)という。

TDKは純利益が2.3倍になる。コンデンサーや高周波部品などの電子部品がスマホや自動車向けに拡大する。9年ぶりの最高益を見込むアルプスは、スマホ用のカメラの手ぶれを補正する部品などが堅調。米谷信彦専務は「受注は好調で今期は例年以上」という。

日本電産は自動車の電装化に伴って車載向けモーターが好調だ。上方修正しなかったが、2期連続の最高益になる。京セラは太陽電池の不振をスマホ部品の伸びで補う。

電子部品各社は海外売上高比率が高い。各社は下期の円相場を1ドル=100~105円と想定しており、円安が進めば、通期の利益がさらに上振れする可能性もある。

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