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相場のそもそも(3)日本株の主役は? 海外勢、売買6割占める

日本に住む外国人の比率はわずか1%台。主要国で最低レベルだ。ところが、舞台を株式市場に移すと、彼らは突如、主役に躍り出る。

3年半前、安倍晋三首相は訪米先で訴えた。「バイ・マイ・アベノミクス」――。場所はニューヨーク証券取引所、語りかけた相手は外国人投資家だ。実際、海外勢はアベノミクス相場の1年目に日本株を過去最高の約15兆円も買い越し、日経平均株価を7割高へと押し上げた。

日本の上場企業数約3600社のうち99%超は日本に本社を置く生粋の日本企業。その株を保有する株主も、多くは日本の金融機関や個人投資家などで、およそ7割を国内勢が占める。海外勢は3割にすぎない。

それが、日々の売買では様相が一変する。海外勢の売買比率は約6割に跳ね上がる。

一口に外国人投資家と言っても中身は様々。年金や政府系ファンドなど長期投資家もいれば、ヘッジファンドのように短期間で巨額の取引を繰り返す投資家も多い。

活発な売買がフローでの影響力を一段と高める。日本株の先物市場での売買シェアは7~8割とされ、「日経平均が上下に500円近く動く日は背後に海外勢がいる」(大和証券の家入直希氏)とみていい。

海外勢の動きを見守る市場参加者が重視するデータがある。毎週木曜午後3時に東京証券取引所が発表する「投資部門別売買状況」だ。外国人投資家に加え、国内金融機関や個人などの前週の売買状況を示す。「海外勢の動きには数週間以上の持続性がある」(T&Dアセットマネジメントの神谷尚志氏)ため、時に相場動向を見通す手掛かりとなる。

規制が残る中国やインドは無論、欧米でも売買の中心は自国や域内の投資家で、世界でも「これほど外国人の影響力の強い市場はない」(ゴールドマン・サックス証券のキャシー・松井氏)。日本人投資家もそろそろ主役を張る時期だ。

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