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福井県、ものづくり改善へ「スクール」 東大と人材育成

福井県は8日、工場現場改善の知識や手法を学ぶ「福井ものづくり改善インストラクタースクール」を開講した。東京大学ものづくり経営研究センターと連携した北陸初の人材育成講座で、県内企業の技術者ら13人が受講する。県内メーカーの生産性を底上げするのが狙いだ。

県の関連財団法人が運営する県中小企業産業大学校(福井市)の新規講座として、12月中旬まで計17日間開講する。東大の藤本隆宏教授によるものづくり理論をまとめた独自のテキストを使う。県内工場で実習なども行い、実践的な内容にする。

13人の受講者は11社から1人ずつと企業OB2人で、年齢層も20代から60代までと幅広い。修了後、現役社員は学んだことを自社の現場改善に生かしてもらう。企業OBは県内企業の現場改善の指南役として、2017年度から同大学校を通じて派遣される予定だ。

受講者のうち、清川メッキ工業(福井市)の社員(35)は「スクールで学んだことを社内全体で展開する」と話す。セーレンのOB(67)は「県内のものづくりの活性化に少しでも貢献したい」としている。

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