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JOC、役員候補に山下氏ら31人承認 新会長27日に誕生

日本オリンピック委員会(JOC)は6日、東京都内で理事会を開き、次期の理事ら役員候補者計31人を承認した。任期満了で退任する竹田恒和会長(71)の後任として就任が確実な全日本柔道連盟会長の山下泰裕氏(62)らが名を連ねた。

役員は27日の評議員会で正式に決まる。同日は新体制による初の理事会も開催して互選により役職を決め、山下新会長が誕生する。新体制での理事会は当初予定の7月4日から前倒しされた。

学識経験者枠の新理事候補には元検事で消費者庁長官の岡村和美氏(61)や文部科学広報官の籾井圭子氏(47)、早稲田大教授の友添秀則氏(62)の他、国際オリンピック委員会(IOC)委員で国際体操連盟の渡辺守成会長(60)が入った。残り1人は調整中。

競技団体からは日本体操協会の山崎浩子新体操強化本部長(59)や日本バスケットボール協会の大河正明副会長(61)らが新たに入り、日本スケート連盟の橋本聖子会長(54)らは留任。現時点で女性の理事は1人増えて7人となる。

IOC委員と日本スポーツ協会会長は選任時70歳未満としている役員の定年規定の対象外とすることも承認した。〔共同〕

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