JOCなど、アスリート委を合同開催　選手の情報発信を強化

東京五輪・パラリンピック組織委員会は20日、日本オリンピック委員会（JOC）、日本パラリンピック委員会（JPC）と合同のアスリート委員会をリモートで開き、東京大会に向け選手による情報発信を強化する方針を確認した。5月から「つなぐ」をキーワードに、選手が苦難を乗り越えた経験を会員制交流サイト（SNS）などに投稿。新型コロナウイルスと闘い続ける社会の励みにしてもらいたい考え。

組織委によると、3団体合同のアスリート委員会は初。大会の機運醸成や選手のモチベーション向上の取り組みについても意見交換し、選手らと子どもたちによるオンライン交流行事を6月に実施することを決めた。

終了後の記者会見で、組織委アスリート委員会の高橋尚子委員長は「私たちは選手だけが輝き、五輪パラで勝つことを考えているわけではない。多くの選手は経験をいかに社会に還元できるかを考えている」と説明。その上で「東京大会がこの先どうなろうとも、やるべきことは見失っていない」と訴えた。

同席した橋本聖子会長は「選手から出る一つ一つの言葉は、どの世代にも通じる重みがある。多くの皆さんに歓迎される東京大会にしたい」と強調。4月下旬に公表予定の感染防止策をまとめた「プレーブック（規則集）」第2版などを通じ、安全な大会運営の具体策を伝えていく意向を示した。〔共同〕