キヤノン、通期の純利益予想を上方修正　1400億円から2010億円に

キヤノンは19日、2021年12月期の純利益が前期比2.4倍の2010億円になる見通しだと発表した。従来予想の1400億円（前期比68%増）から上方修正した。アナリスト予想の平均であるQUICKコンセンサスの1504億9600万円を33.6%上回った。営業利益は前期比2.6倍の2830億円（従来予想は前期比79.1%増の1980億円）、経常利益は同2.3倍の2980億円（従来予想は同62%増の2110億円）、売上高は同13.9%増の3兆6000億円（従来予想は同10.8%増の3兆5000億円）と、それぞれ予想を引き上げた。QUICKコンセンサスは営業利益が2126億円、経常利益は2252億800万円、売上高は3兆4827億800万円だった。

キヤノンはオフィス、デジタルカメラなどコンシューマ、産業機器等の分野において、開発、生産から販売、サービスにわたる事業活動を営んでいる。業績修正の理由について、同社の説明は以下の通り。

2021年第2四半期は、第1四半期に続き、在宅勤務と在宅学習の世界的な拡がりを背景として強い需要が続いているインクジェットプリンターの販売が順調に伸びている。コロナ禍で行動等が制限される中でも、カメラへの関心・需要が高まり、各地域でフルサイズミラーレスカメラ及び交換レンズなどの好調な販売が続いており、メディカルや半導体露光装置なども好調な市況を捉えて売上を伸ばしている。モノ不足によるインフレ基調の中、これらの製品の良好な市場環境は下期も継続し、更にコロナワクチンの普及によりオフィスへの出勤者数の戻りも期待できることからオフィス市場のプリント需要の回復も見込まれる。前提として、通期の業績予想を修正することとした。